今年は天皇陛下が即位を国内外に宣明される「即位礼正殿の儀」や第７回アフリカ開発会議（ＴＩＣＡＤ）など、世界の要人が日本に集う巨大な外交案件が続いた。中でも６月に大阪で開かれた２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会議（サミット）は、日本が主催した国際会議で史上最大規模となり、政府は外務省を中心に総力戦で取り組んだ。注目を集めた米中両首脳をめぐってもドラマが生まれた。
殺風景な会議室のごく平凡な１台の会議用テーブルに窮屈そうに肩を並べて座るトランプ米大統領、安倍晋三首相、中国の習近平国家主席。Ｇ２０サミット開会前に開かれた関連行事「デジタル経済に関する首脳特別イベント」は思わぬ形で話題を集めた。台湾メディアは「この席次には、特別な意図があるのでは？」とネットの反応を伝えた。
波紋を呼んだこの場面は、単純に会場の都合で生まれた。
イベントは、データ流通や電子商取引（ＥＣ）に関するルール作りがテーマ。安倍首相が主催し、参加は任意だったため、サミットのメイン会議場を使用するのは妥当でなかった。そこで会場で２番目に大きな部屋を使ったが、蓋を開ければ多数の首脳らが集まり、すし詰め状態になった。
関係者によると、米中からは直前まで出欠連絡がなかった。特に中国はサミットの関連行事にトップが参加した例がないといい、習氏の出席は前夜の日中首脳会談後の夕食会で安倍首相が直接口説いたという。
サミットにはロシアのプーチン大統領ら、個性あふれる首脳が出席した。首脳の接遇や会議運営を担ったのは、外務省を中心とした省庁や大阪府や市の職員ら５００人を超える態勢のＧ２０サミット事務局。中でも空港の担当チームは「何日も前から戦いが始まった」（事務局関係者）という。
各国の代表団は、大統領機や閣僚機などの“編隊”で来日し、首脳の到着時間をぎりぎりまで伝えてこないケースもある。民間航空への影響を避けるための調整は困難を極めた。
