立ち仕事、水仕事、接客…　飲食業の課題解決にベンチャー続々

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　労働集約型産業の代表格とされる飲食業。長時間の立ち仕事や水仕事、さらには接客も。このため肉体的にも精神的にも負担が大きい。労働環境のきつさから時給を上げてもアルバイトが集まらず、人手不足が深刻だ。そうした飲食業の課題解決に向けて、様々なベンチャー企業が活躍の場を広げている。

　調理ロボット開発のコネクテッドロボティクス（東京都小金井市）は自動たこ焼き機「オクトシェフ」を開発した。生地などの食材の仕込みやトッピングは人手によるが、鉄板への生地の流し込みから焼き上げまでの工程はロボットが担う。人工知能（ＡＩ）の一種であるディープラーニング（深層学習）の技術を活用して焼き具合を自動で判定する。１度に１２人分（９６個）のたこ焼きが焼ける。ロボットが手伝うことで「接客対応や仕込みなどの他の仕事に専念できる」（沢登哲也社長）という。

　ＱＢＩＴ（キュービット）ロボティクス（同千代田区）のロボットを活用した無人カフェは１時間にコーヒーを２０杯入れられる。装置の上部にあるビデオカメラで来店客を撮影。性別や年齢、表情などをＡＩで識別し、来店客ひとりひとりに合わせた声掛けができる。

　両社とも、様々な種類の食べ物などに対応できるよう顧客の求めに応じてシステムを組み上げられるのが強み。例えばコネクテッドはロボットを使ったそば屋システムを開発し、ＪＲ東日本の協力を得てＪＲ東小金井駅（小金井市）で近く実証実験を行うほか、ＱＢＩＴもロボットによる無人パスタ店のシステムを開発している。

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