世界のＤＲＡＭ市場が「スーパーサイクル（長期好況）」の局面を迎えている。供給が需要に追いつかず、ＤＲＡＭ価格が急激に上がり、閑散期も半導体の輸出額が急増傾向にある。半導体企業も中長期にわたる業況改善を予想し、兆単位の設備投資を断行している。４－６月期の固定取引価格の上昇率が１５％に及ぶとの見通しも出ている。
２５日、韓国関税庁によると、今月１～２０日のメモリー半導体の輸出額は１０億７３００万ドル（約１１４０億円）で、先月同期間に比べ１４．９％増加した。スマートフォンに入るＤＲＡＭ中心のパッケージ半導体（ＭＣＰ）の輸出は１６．６％増加した。
業界では伝統的に、情報技術（ＩＴ）製品の閑散期にあたる２月に輸出が２桁の増加率を見せたのは異例との評価が出ている。
半導体業況をリアルタイムで反映するＤＲＡＭ現物市場は明確な「供給者優位」に転じた。ＰＣ ＤＲＡＭの汎用製品・ＤＤＲ４ ８Ｇ ２４００Ｍｂｐｓの現物価格は２２日、２２カ月ぶりに４ドルを突破した。２５日現在の価格は１個当たり４．２８ドルで、先月末より１６．１％、昨年末より２３．６％急騰した。
業界関係者は、「買い手が在庫備蓄に乗り出しているが、供給者の販売意志が弱い」とし「典型的な『供給不足』の状況」と伝えた。
最近、半導体の需要は全方位に増加している。サーバーＤＲＡＭ市場では、グーグルやアマゾンなど「大手」が最近一斉にサーバーへの投資を再開した。中国のスマートフォンメーカーが市場シェア拡大のために積極的に製品を発売したためＤＲＡＭの需要が増えており、在宅勤務などが増えＰＣ ＤＲＡＭも好況が続いている。
このような市場の雰囲気は、企業間の大量取引相場を示す固定取引価格に反映される見込みだ。市場調査会社のトレンドフォースは、４－６月期のサーバーＤＲＡＭの固定取引上昇率の予測値を従来の８～１３％から１０～１５％に上方修正した。
ＳＫハイニックスは２４日、４兆８０００億ウォン規模の極紫外線（ＥＵＶ）露光装置の導入契約を結んだ。市場では、半導体好況局面が続くサインとして受け止めている。
◇地震・寒波でシャットダウン「物量ない」…ファウンドリも供給不足の「サイン」
「ＤＲＡＭ需要は前年比約１５％成長するものと予想される」
サムスン電子が最近、韓国取引所に公示した内容だ。市場調査会社ＩＤＣの予測を引用したが、サムスン電子が公式文書に業況見通しを具体的に表記したのは異例だ。業界では、ことしのＤＲＡＭ市場に対する自信の表れとの分析が出ている。スマートフォン・データセンター企業のＤＲＡＭ購入の勢いが強まったことからスーパーサイクル（長期好況）局面に入っているということだ。
◇ＤＲＡＭの現物価格１週間に１２％急騰
ＤＲＡＭスーパーサイクルの兆しが明確に表示される指標は、ＤＲＡＭの現物価格だ。現物取引の割合は取引全体の１０％水準に過ぎないが、リアルタイムで市場状況を反映しているという点で業況のバロメーターの役割をする。
２５日、市場調査会社ディルハムエクスチェンジによると、同日基準でＰＣ ＤＲＡＭ汎用製品の価格は１個４．２８ドルだ。最近１週間で９．２％、３カ月間で５４．１％に上がるほど上昇が急激だ。市場の雰囲気は「供給者優位」の兆しが明確だ。業界関係者は、「買い手は価格が上がる前に在庫を蓄積するために動いているが販売店が商品を出さずにいる」と説明した。
主要品目のサーバーＤＲＡＭでは主要販売店のグーグル、アマゾン、フェイスブックなど北米のデータセンター企業がサーバーへの投資を再開した影響が大きい。昨年上半期「ホームエコノミー（在宅経済）」の拡大によるデータ使用量急増により積極的にサーバー増設に乗り出したデータセンター企業は、下半期に息抜きに入った。在庫が蓄積し、サーバーＤＲＡＭ購入も大幅に減らした。
最近、状況が変わった。外信によると、フェイスブックは米国ニューメキシコ州ロスルナスキャンパスにデータセンターを２基追加構築する計画だ。アマゾンも、フランスにデータセンターを追加建設するために、政府に許可申請を出したことが分かった。サーバー１台には３００ギガバイトの容量のＤＲＡＭが入るが、これは８ギガバイトのＤＲＡＭが搭載されているノートパソコン、２ギガバイト程度が必要な車載インフォテインメント・システムを圧倒する。
◇スマートフォン用半導体の輸出８１％増
モバイルＤＲＡＭの状況も肯定的な流れを見せている。最近ＯＰＰＯ、Ｖｉｖｏ、Ｘｉａｏｍｉなど、中国のスマートフォンメーカーが競うように在庫確保に乗り出している。ファーウェイの空席を占めるための「シェア競争」が激しいうえ、いつ米国の半導体輸出規制の対象になるかもしれないという不安も作用したものだという。
輸出指標も、半導体スーパーサイクルを証明している。今月１～２０日、ＭＣＰ（ＤＲＡＭなどをパッケージにしたスマートフォン用半導体）のインド輸出は先月同期間に比べ８１．２％増加した。インドにはサムスン電子など中・低価格スマートフォン工場が集まっている。キム・ヨンゴン未来アセット大宇（テウ）研究員は、「春節（中国の旧正月）終了に伴い、中国内で販売されるスマートフォンと電子製品用メモリー半導体の注文が再開される見通し」と「ＤＲＡＭとＭＣＰが、全般的なメモリー半導体の輸出増加傾向をけん引している」と説明した。
一方、サムスン電子、ＳＫハイニックスなどＤＲＡＭメーカーは短期間に急激に生産量を増やす予定がないことが分かった。ことしは、先端技術を適用した製品の量産など、「技術力の向上」と「原価競争力の強化」に注力する計画だからだ。
供給不足の兆しは、ファウンドリ（半導体受託生産）市場からも感知される。市場調査会社トレンドフォースによると、ことし１－３月期の世界のファウンドリの売上高は２２５億９０００万ドルで、前年１－３月期（１８８億６７００万ドル）に比べ２０％増加する見込みだ。トレンドフォースは、「最近、様々なチップセットの需要が持続的に高まっており、顧客が調達活動を強化している」とし、「需要が供給を追い越す状況が続き、ファウンドリ企業の売上高も増加するだろう」と予想した。
◇「ことし下半期まで供給不足続く」
市場の見通しも肯定的な見方が主流だ。４－６月期のサーバーＤＲＡＭ価格見通し（トレンドフォース基準）は、既存の「８～１３％上昇」から「１０～１５％上昇」に上方修正された。世界５位Ｄ－ＲＡＭメーカー、台湾ウィンボンドは今月８日の実績発表で、ＤＲＡＭの供給がことし下半期まで不足すると報告した。半導体産業協会のアン・ギヒョン常務は「最近の状況は、半導体供給不足事態の初期の局面」とし、「半導体不足現象が１～２年続く可能性もある」との見方を示した。
