表に見える数字では新型コロナウイルスが経済に与えた傷は癒えていく様相だ。産業生産指標が好調を見せると統計庁は「景気が良くなった」と評価した。各種経済心理指標も右上がりのグラフを描く。それでも緊張を解くのは早い。業種別回復傾向を見れば不均衡が深刻なためだ。
統計庁は２月の産業活動動向を３１日に発表した。２月の産業生産は前月より２．１％増えた。月間増加幅では８カ月来の最水準だった。鉱工業とサービス業が生産指標の改善を牽引した。２月の鉱工業生産は４．３％増加した。ＤＲＡＭなどメモリー半導体が７．２％、化学製品が７．９％増え主導した。製造業の平均稼動率は７７．４％を記録した。１月より４．２ポイント上昇した。２０１４年７月の７７．７％以来６年７カ月ぶりの高水準だ。サービス業生産は２月に１．１％増加しマイナスの流れから抜け出した。輸出入と貨物・旅客運送が活発になり輸送・倉庫部門の生産は４．９％増加した。
民間消費はますます家の外へ向かっている。２月の飲食品をはじめとする全小売り販売は前月より０．８％減少した。統計庁は社会的距離確保の緩和で外食が増加し家で食べる飲食品の需要が相対的に減少したと説明した。統計庁が調査したサービス業生産指標のうち宿泊・飲食店部門は前月より２０．４％増加した。
前年同期と比較すると百貨店が３３．５％増、大型マートが１２．９％増など、小売り販売が大きく膨らんだ。これに対しスーパーマーケット・雑貨店が１．４％減、コンビニエンスストアが１．９％減など、販売が減った。大型流通企業を中心に「リベンジ消費」の動きが明確になった。
経済回復に対する期待感は高まっている。今後の景気の流れを予告する先行指数循環変動値は２月に１２４．７（２０１５年＝１００）を記録した。１月より０．２ポイント上がった。９カ月連続の上昇だ。統計庁のオ・ウンソン経済動向統計審議官は「最近金融指標と実体指標の乖離が狭まったとみられる」と話した。これまで韓国総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）は急反騰して３０００ポイントを超えたのに対し、実体指標は不振を抜け出すことができず金融と実体の乖離が発生したが、これが多少解消されたという話だ。
韓国銀行が３１日に発表した先月の全産業業況企業景気実体調査指数（ＢＳＩ）は８３だった。２０１１年７月の８７から９年８カ月ぶりの高水準だった。ＢＳＩは１００を超えると業況が良いと体感する企業が多く、１００を下回れば業況が悪いと感じる企業が多いという意味だ。韓国銀行関係者は「最近輸出が好調で新型コロナウイルスの感染拡大が抑制され企業の体感景気が良くなった。気温が上がり市民の活動が活発になった点も内需回復に寄与したとみられる」と伝えた。
ただ専門家らの間では性急な楽観論を警戒する声も出ている。景気後行指標である雇用事情は依然として「真冬」だ。昨年上半期の景気低迷にともなうベース効果も考慮しなければならない。延世（ヨンセ）大学経済学部の成太胤（ソン・テユン）教授は「まだ内需回復傾向が遅く、輸出は半導体など一部業種だけ活況を見せるなど不均衡がくっきりしている。不動産など資産価格の二極化まで激しくなり、しっかりとした景気回復とみるのは難しい」と話した。
新型コロナウイルスによる不確実性も残っている。国際通貨基金（ＩＭＦ）は韓国経済のリスク要因として、新型コロナウイルスの感染再拡大の可能性と、ワクチン接種速度鈍化の可能性を挙げた。ソウル大学経済学部のキム・ソヨン教授は「製造業は反騰し対面サービス業の沈滞は続く『Ｋ字形』の回復を予想する。あふれる流動性の資産市場への偏り、貸付不良リスクなど副作用を最小化する案を模索しなければならない」と説明した。
