「ご本人？」「女になりたい男？」…医療機関「もう行けない」性的少数者を苦しめる無理解と現状

医療サービス利用時の困難

　「ご本人ですか？」。医療機関の受付で「女」と記された保険証を出すと、いぶかしげな顔で何度も確認される。名前を呼ばれて立ち上がれば、見た目とのギャップに周囲が奇異の目を向けてくる。

【画像】肩幅ががっしりした女性やスカートをはいた男性などに見えるピクト

　出生時の性別と自認する性別が異なるトランスジェンダーのAさん（33）＝東京＝は、戸籍上は女性だが、男性として社会生活を送る。医療機関では何度も同じ経験をしてきた。

　「診察で体を診せるのは苦痛だが、それ以前の問題。病院に行きたくないから限界まで我慢してしまう。病気の発見が遅れ、命を落としてしまった仲間もいる」と話す。

　受診の際のつらさを耐えて病院にかかっても、手足の震えが止まらない時は「トランスジェンダーのストレスのせいだ」と言われた。子宮の痛みで受診した産婦人科では、男性ホルモンを投与していることを理由に「専門医を受診して」と帰された。産婦人科医は専門医じゃないのか、との怒りをぐっと飲み込んだ。

　職場でハラスメントに遭い、精神障害になって退職した際は、障害福祉サービスを利用したいと考えたが「またハラスメントを受けるかもと怖くて相談できなかった」と振り返る。

■見下したような医師の言葉

　福岡市出身のBさん（33）は戸籍上の性別と異なる性自認がある。あるつらい出来事から食事が喉を通らず、眠れない日々が続いた。やっとの思いで心療内科を受診したが、トランスジェンダーのことを「女になりたい男ってこと？」と医師から見下したように聞かれ、診察の途中で耐えられずに外へ出た。

　「こんな世の中で生きていたくない」。帰り道、泣きながら友人に電話した。以前から歯医者すら通いづらかったが、「行きたくない」が「もう行けない」に変わった。「現状を知って、誰もが安心して利用できる環境を整えてほしい」と訴える。

トランスジェンダーは77・8％　支援団体調査

　性的少数者の3人に2人が、医療のサービスを受ける際に、担当者の無理解や安心して相談できないなどの「困難」を経験していることが、当事者を支援する認定NPO法人「ReBit」（東京）の調査で分かった。

　調査は今年1～2月にインターネットで実施。18歳以上の性的少数者961人が、過去10年間の経験について答えた。

　医療サービスを利用した際に全体の66・1％が「困難」を経験。その中でもトランスジェンダーは77・8％に上り、特に困難を感じやすいことが明らかになった。内容は「医療者にセクシュアリティー（性のあり方）についての知識や理解がない」など。そうした「困難」を受けたトランスジェンダーのうち、4割は体調が悪くても病院に行けなくなり、5人に1人が病状が悪化、4人に1人が自殺を考えたなど深刻化した。

　また、障害や難病がある性的少数者は、福祉などの支援が必要な状況にもかかわらず、46％が行政・福祉サービスを利用していないと回答した。生活に困窮した性的少数者は、52・4％が行政・福祉サービスを利用していない。いずれかのサービスを利用した場合でも、78・6％が「困難」を感じ、そのうちの52・8％の状況が深刻化した。

　自由記述欄からは生活保護の利用に壁があることも明らかに。「扶養照会されると親族に名前と性別を変更したことが伝わってしまう」「お金がかかるためホルモン治療をやめるように言われた」などとあった。

　ReBit代表理事の薬師実芳さんは「医療や福祉のセーフティーネットが機能していないのは明らかだ。国や自治体、サービス提供者とともに構造的課題の解消に取り組んでいきたい」と話した。