中東系メディアは「中国仲介の下、イラン、サウジアラビア、アラブ首長国連邦、オマーンは戦略海域の安全を確保するため合同海軍部隊結成の協議を始めた」と報じていたが、イラン海軍司令官も「合同海軍部隊結成への動き」は事実であると認めた。

米国主導の第150合同任務部隊と役割りがかぶる中国仲介の合同海軍部隊

複数の中東系メディアはカタールメディア（Al-Jadid）を引用する形で「中国仲介の下、イラン、サウジアラビア、アラブ首長国連邦、オマーンは戦略海域の安全を確保するため合同海軍部隊結成の協議を始めた」と報じていたが、イラン海軍司令官のシャハラム･イラニ少将も合同海軍部隊結成への動きは事実であると認めて注目を集めている。

出典：Ministry of Foreign Affairs of the People’s Republic of China

イラニ少将は「北インド洋地域のほぼ全ての国がイラン側の立場を支持し、共同で安全を確保すべきだという理解に至った。この取り組みにはサウジアラビア、アラブ首長国連邦、オマーン、カタール、バーレーン、イラク、パキスタン、インドなどが含まれる」と述べており、もし中国仲介で湾岸海域の安全を確保する合同海軍部隊が誕生すると米国主導の第150合同任務部隊（Combined Task Force 150）と役割りがかぶるため、中東地域に対する米国の影響力は低下するだろう。

因みにアラブ首長国連邦は5月末「米国主導の第150合同任務部隊に今後は参加しない」と発表、これについて米海軍は「合同任務部隊への作戦参加は各国によってレベルが異なり、アラブ首長国連邦は依然としてCTFのパートナー国だ」と説明しているが、中国仲介の合同海軍部隊の話とタイミングが一致するため興味深い動きだ。

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※アイキャッチ画像の出典：Mohammad Sadegh Heydari/CC BY 4.0