遊園地やテーマパークの浮き沈み
日本では、遊園地やテーマパークが流行や価値観に応じて歴史をたどってきました。特にここ数年はコロナ禍によって大きな影響を受けましたが、世の中が徐々に日常に戻るとともに、活気を取り戻しています。
東京ディズニーリゾートの回復
年間3千万人以上の人々が訪れる東京ディズニーリゾート（TDR）。この業界の中でも成功している「勝ち組」ですが、2020年2月末から4カ月間も休園を余儀なくされました。TDRを運営するオリエンタルランドは、2020年度の売上高が前年度比で63・3%も減少し、541億円の純損失を計上しました。これは上場以来初めての赤字です。
ハウステンボスも厳しい状況
長崎県佐世保市にある「ハウステンボス」は、オランダの街並みを再現したテーマパークですが、入場者数が大幅に減少しました。運営主体であるエイチ・アイ・エス（HIS）は業績が悪化し、香港の投資会社に事業を売却することになりました。
復調への道
経済産業省の調査によると、コロナ禍前の2019年には遊園地・テーマパークの売上高は7184億円でしたが、2020年には2638億円に急落しました。しかし、その後は回復の兆しを見せ、2022年には19年の売上高の8割にあたる6千億円にまで回復しました。更に2023年上半期だけでも3700億円を超えました。
入場者数の回復
入場者数も復活の兆しを見せています。2019年には7946万人だった入場者数は、2020年と2021年には3千万人台まで減少しましたが、2022年には5766万人にまで「U字回復」しました。
訪日外国人客の回復
日本政府観光局によると、訪日外国人客（インバウンド）数も2021年7月時点で2019年同月比の約8割まで回復しています。これはテーマパークの集客にとって追い風となっています。
新たなサービスと課題
コロナ対策として導入されたダイナミックプライシング（変動価格制）などの仕組みやサービスは、感染拡大が収束した後も定着しています。USJを皮切りに、他のテーマパークにも広がっています。
TDRでは密を避けるために導入されたアトラクションの待ち時間の短縮や、グッズの購入やレストランでの食事による売上の増加が見られました。2021年度の入園者1人あたりの売上高は、2019年度に比べて約3千円も増加しました。
人出の回復に伴い、一部の施設では混雑を緩和するために料金の値上げが行われています。東京商工リサーチの調査によると、40の遊園地やテーマパークのうち26施設が2020年7月以降に入場料の値上げなどを行っています。さらに、5つの施設ではUSJと同様の変動価格制が導入されています。
しかし、人手不足は課題の一つです。オリエンタルランドは、パートやアルバイトを含む従業員の賃金を約7%引き上げました。USJも同様に賃上げを実施しました。ハウステンボスも社員と契約社員の賃金を平均6%引き上げ、さらに来年も2年連続で同率の引上げを予定しています。
一方で、業績の回復により、これらの施設は再び人気のある職場となってきています。就職情報会社の学情によると、オリエンタルランドは2024年の卒業・修了予定者を対象にしたランキング調査で、前年の33位から9位に急回復しました。
【画像】ワーナーブラザース スタジオツアー東京 メイキング・オブ・ハリー・ポッター
【ソースリンク】日本ニュース24時間
【参照リンク】朝日新聞社
