米国と日本の半導体メーカー間の統合が白紙に戻った。メモリー半導体市場主導権の奪還を狙う日本のキオクシアと米国のウェスタンデジタル（ＷＤ）間の２年にわたる野心に満ちた合従連衡の試みはついに壁を越えることができなかった。
半導体自尊心取り戻そうとする日本
キオクシアとＷＤ間の統合は日本国内で高い関心を集めた。今回の統合交渉について「経済安全保障の観点から、日米両政府も深く関わっていた」（読売）というほど二社統合に関する期待が高かったためだ。
理由は東芝に遡る。一時期半導体市場１位を占めていた東芝は日本半導体業界の自尊心でもあった。メモリー半導体市場でサムスン電子に遅れをとり、経営悪化まで重なって東芝はキオクシアの前身であるメモリー事業部を分離して売却することにした。２０１８年ベインキャピタルが買収したが、この時ＳＫハイニックスも約４兆ウォン（約４４５０億円）を投資して買収コンソーシアムに参加することになる。翌年現在の社名で再出発したが、経営状況は厳しいままだった。米国と中国間の紛争で上場が先延ばしになり、世界景気が沈滞して在庫が増えるなど半導体市場の悪化まで重なり赤字幅が増え、ＷＤとの統合が「解決策」に浮上した。
ＳＫハイニックスの反対
キオクシアとＷＤ間の統合推進は単純な市場シェア合算数値だけでも市場の関心を引いた。市場調査企業のＴｒｅｎｄＦｏｒｃｅによると、今年４－６月期基準で業界３位のキオクシアのＮＡＮＤ型フラッシュメモリー市場シェアは１９．６％。４位を占めるＷＤのシェア（１４．７％）を考慮すると、二社の統合だけで３４％台の市場掌握力を持つことになるという意味だ。市場最強者であるサムスン電子（３１．１％）を一気に追い抜く妙手でもあった。通常、大規模投資が必要な半導体事業の特性上、二社の統合で規模を拡大すると資金確保や効率の面で利点が多かった。このため日本金融業界まで乗り出して会社の統合までに必要な資金１兆９０００億円を貸すという約束を出したりもした。
だが、ＳＫハイニックスが障害物になった。日本メディアは統合見送りの主要な理由に最大株主コンソーシアムに参加しているＳＫハイニックスの反対を挙げた。世界ＮＡＮＤ型フラッシュメモリー市場２位（１７．８％）のＳＫハイニックスの立場では歓迎できない統合だったためだ。
読売は「将来的にキオクシアとの連携を視野に入れるＳＫは、統合によりＷＤの主導権が強まることを懸念して、同意していなかった」と分析した。日経は「両社はＳＫハイニックスの同意を取り付けたうえで基本合意する方針だったが、ＳＫを納得させることが出来ていなかった」と指摘した。二社間の統合を見つめるＳＫハイニックスの立場を考慮しないまま「重要なステークホルダーの説得を後回しにしたこと」が今回の統合白紙化の原因になったという分析だ。
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