近年、大谷翔平選手の活躍でメジャーリーグへの注目度が高まる一方、日本のプロ野球は影が薄くなっているように感じませんか？
しかし、実は日本のプロ野球の観客動員数は、MLBとほぼ変わらない水準を維持しているのです。
なぜ、MLBとの収入格差が生まれるのか？
日本の球場は、年間平均約2万9221人の観客動員数を誇り、MLBの平均観客動員数（約2万9114人）とほぼ同等です。
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にも関わらず、日本人選手の平均年俸は約4339万円であるのに対し、MLB選手の平均年俸は約7億6000万円と、大きな開きがあります。
この収入格差が、優秀な日本人選手がMLBを目指す要因の一つとなっていることは否めません。
MLBに見る、収益化の秘訣
MLBの総収入は、2022年時点で約1兆4000億円に達しています。一方、日本のプロ野球は1500億円から2000億円と推定されており、MLBの約7分の1の規模にとどまっています。
観客動員数が変わらないのであれば、MLBの収益化戦略から学ぶべき点があるのではないでしょうか。
球団数拡大の可能性
MLBは、スタート時の16球団から30球団にまで拡大し、今後も2球団の増加を計画しています。
人口比を考慮すると、日本のプロ野球も球団数を増やし、さらなる観客動員数の増加を目指せる可能性があります。
ボールパーク構想の成功例
近年、日本でも球場を「野球観戦だけではないエンテイメント空間」と捉える、MLB式のボールパーク構想が広まりつつあります。
様々なイベントが開催され、ファンサービスやチケット購入システムのデジタル化が進んだ結果、多くの球場で観客動員数が増加しています。
プロ野球の未来に向けて
2020年には、王貞治氏が16球団構想を提唱しました。また、安倍政権時代の成長戦略にも、同様の構想が盛り込まれていました。
プロ野球人気は、地上波放送の減少など課題も抱えていますが、観客動員数は増加傾向にあり、まだまだ成長の余地があります。
MLBの成功事例を参考に、さらなる収益化戦略を推進することで、日米の野球格差を縮め、日本のプロ野球界をより一層盛り上げていくことが期待されます。
