近年、大手企業の間で社員寮が再び注目を集めています。かつては廃止の流れにあった社員寮ですが、採用難や住宅価格の高騰を背景に、福利厚生の一環として再評価が進んでいるのです。単なる宿泊施設ではなく、サウナ付き大浴場やジム、交流スペースなど、快適性とコミュニティ形成を重視した進化系社員寮が登場しています。今回は、企業が人材確保に本気を出す社員寮の最新事情に迫ります。
若手社員の心強い味方！充実した設備と交流の場
社員寮の魅力は、経済的なメリットだけではありません。伊藤忠商事に入社3年目の池松敦さん（24）は、「社員寮で仲良くなった他部署の先輩が相談に乗ってくれて心強かった」と語ります。生活費の節約だけでなく、職場以外の繋がりも築けることが大きなメリットと言えるでしょう。
伊藤忠商事は、従来の4ヶ所の社員寮を統合し、2018年3月に横浜市に新たな男性寮を開設しました。大浴場、食堂、サウナを完備し、約230人が入居しています。2025年には女性寮の開設も予定しており、更なる福利厚生の充実を図っています。
伊藤忠商事の社員寮で談笑する社員
プライバシー重視と交流促進の両立
三菱UFJ銀行は、2025年秋に同社最大級の社員寮「市ヶ谷寮」（東京都新宿区）の建て替えを予定しています。従来の風呂・トイレ共用型から、各部屋に風呂・トイレを完備するなど、プライバシー重視の設計へと進化します。
一方で、入居者同士の交流を促進するため、スポーツ観戦用大型モニター、カフェを併設した洗濯コーナー、テレワークブースなども設置予定です。快適な居住空間とコミュニティ形成の両立を目指していると言えるでしょう。家賃は周辺相場の半分程度を想定しており、経済的な負担軽減も大きな魅力です。
地方拠点の社員寮も充実化
地方の生産拠点を持つ製造業でも、社員寮の拡充が進んでいます。電子部品大手のTDKは2023年、秋田県由利本荘市にある国内最大規模の工場近くに社員寮を開設しました。共用棟の食堂では地元産の野菜を使った料理を提供するなど、地域との連携も図っています。
企業にとっての社員寮のメリット
人事院の調査によると、社宅のある企業の割合は2022年度で41.6%です。2004年度の63.9%からは減少傾向にありましたが、近年は横ばいとなっています。福利厚生費の抑制から質の向上へとシフトしていることが伺えます。
就職情報サービス大手マイナビのアンケートでは、就活生が企業に求める勤務制度・福利厚生として「社員寮・社宅」が4割弱を占め、「時短勤務」「育児支援」を上回る結果となりました。社員寮は、企業にとって優秀な人材を確保するための重要な投資となっているのです。
社員寮：企業と社員のWin-Winの関係へ
社員寮は、単なる住居の提供にとどまらず、社員の生活をサポートし、キャリア形成を支援する重要な役割を担っています。企業にとっても、優秀な人材の確保・定着、企業イメージの向上に繋がるなど、大きなメリットがあります。進化を続ける社員寮は、企業と社員にとってWin-Winの関係を築くための重要な要素と言えるでしょう。
