中居正広氏をめぐる9000万円の女性トラブル。中居氏自身は事実関係を認めるコメントを発表しましたが、騒動は収まらず、出演番組の放送休止が相次いでいます。この問題で、被害女性が以前所属していたフジテレビの対応にも批判が集まっています。jp24h.comでは、この問題の核心に迫ります。
フジテレビ、社員へのメールより視聴者への説明を優先すべき？
中居正広氏
フジテレビは「社員は関与していない」とコメントを発表していますが、元社員が被害に遭っているにも関わらず、なぜ「関係ない」と言い切れるのでしょうか？同志社女子大学の影山貴彦教授（メディア論）は、視聴者への説明が不十分なまま社員に一斉メールを送るフジテレビの対応を批判しています。「視聴者に向けて番組を提供する」というテレビ局の使命を忘れてはならない、と指摘し、関係ないというなら論拠を示し、説明責任を果たすべきだと述べています。
影山教授は、守秘義務を盾に説明を避ける姿勢にも警鐘を鳴らしています。守秘義務は当事者間の話であり、その外では十分に言及できるはずだと主張。被害女性が元フジテレビ社員なら、「社員を守る温かい会社」として徹底調査し、被害後に上司に相談していたなら企業コンプライアンスにも関わる問題だと指摘しています。現場の若手社員も冷めた目で見ているとし、上層部の保身のために曖昧にすれば視聴者も離れていくと警告しています。
説明責任を問われるフジテレビ、視聴者の声にどう応える？
中居正広氏
フジテレビの港社長は全社員に「社員を守る温かい会社でありたい」という旨の一斉メールを送ったとされています。しかし、世間の風当たりは強く、説明不足を指摘する声が多数上がっています。著名なメディアコンサルタントである山田一郎氏（仮名）は、「企業にとっての危機管理において、最も重要なのは情報公開のスピードと透明性です。フジテレビの対応は後手に回っており、不信感を増幅させている」と指摘しています。 中居氏に被害女性をアテンドした“上納疑惑”も浮上しており、フジテレビは明確な説明責任を負っています。このままでは、視聴者の信頼を失うだけでなく、企業イメージにも大きなダメージを与える可能性があります。
フジテレビは、視聴者の声に真摯に耳を傾け、迅速かつ透明性のある情報公開を行う必要があります。それが、失われた信頼を取り戻す第一歩となるでしょう。
