「ただ、色んなことが言われてますけど、中居さんが問題ということを越えて、よりフジテレビだったり、そういった問題の捉え方って重要だと思うんですよね」
1月12日放送の『サンデージャポン』（TBS系）で、こう語ったのはインターネットニュースメディア「The HEADLINE」編集長の石田健氏（35）。中居正広（52）の女性トラブルを特集したコーナーで、テレビ局の報道姿勢に鋭い疑問を呈し注目を集めている。
昨年12月19日発売の「女性セブン」によれば、’23年6月に行われた会食後に参加していた女性との間でトラブルが発生し、解決金として約9000万円を支払ったと報じられた中居。記事では中居の代理人弁護士が、トラブルについて“双方の話し合いによって解決済み”と回答していた。
「週刊文春」も独自でトラブルを報じており、会食にはフジテレビ社員が関わっていたことが伝えられた。しかし同局は昨年12月27日に、公式サイトで《内容については事実でないことが含まれており、記事中にある食事会に関しても、当該社員は会の設定を含め一切関与しておりません》と報道を完全否定。
中居のレギュラー番組が差し替えや放送休止になるなどテレビ各局も対応に追われるなか、1月9日に公式サイトで謝罪文を発表した中居。文書のなかでトラブルがあったこと、相手女性との間で示談が成立し、解決済みであることを改めて報告していた。
いっぽう当事者である中居が謝罪文を発表したことを皮切りに、これまで沈黙を守ってきたテレビ各局が報道番組などで中居のトラブルを扱いはじめている。1月13日の「スポニチアネックス」では、中居のレギュラー番組を抱える民放テレビ各局が、中居サイドに事実関係の確認など聞き取り調査を始めたとも報じられた。
■「業界の体質も含めてちゃんと批判できるか」石田氏が指摘した3つの問題点
『サンデージャポン』で中居の騒動について感想を求められた石田氏は、「（トラブルの）実態はまだわからない」としたうえで冒頭のようにコメント。中居のトラブルを扱いはじめたテレビ各局の報道姿勢に対して、3つの問題を指摘したのだった。
まず1つ目は、関与が報じられたフジテレビの説明や対応が十分であるかどうかということ。石田氏は「『週刊文春』の報道を見る限り、1年半前、1年以上トラブルが起きてから表に出るまでかかってるわけですね」とし、こう語っていた。
「『我々は関係ないです。でも人権に対しては向き合っていきます』っていうコメントは、やっぱり昨今の人権に対してのガイドラインっていうのを各局作ってるわけですよね。そのなかで1年半その問題を、中では分かっていたのに明らかにしなかったのであれば、『それは説明十分なの？』『対応十分なの？』っていうのが1つ目です」
2つ目は、「我々含めて、テレビ局のなかの人間、関係者が言葉を尽くしてるかってことですね」と指摘。テレビ各局に疑問を呈するようなコメントをすることで、「我々としてはキャスティングがされづらいのかな、とかちょっと気になっちゃうわけですよ」と演者サイドの率直な気持ちを語り、こう続けていた。
「だから、いままでこうしたテレビ局の問題だったり、芸能界の問題が出た時に、ストレートに言葉を出せなかった。こういうことが、『これ最近おかしいでしょ』『テレビちゃんと語ってくださいよ』ってことになってるので。やっぱり当たり障りないことじゃなく、局だったり、業界の体質も含めてちゃんと批判できるかってことが2つ目」
最後の3つ目については、「テレビ局自身もやっぱり、これはフジに限らずですけど、取材を尽くしてるのかってことですね」とコメント。政治家や企業に関する事件では本人や会社に直撃取材している例を持ち出し、こう持論を展開したのだった。
「他の事件だったら会社に（取材しに）行ってるのに、フジテレビに対してちゃんと出待ちして、『どうなんですか？』ってやってないと、それは業界内でなにか対応を伺って慎重になりすぎてんじゃないのと。だからそういう言葉を尽くしてない、説明を尽くしてない、取材を尽くしてないっていうところにしっかり応えていく。これが業界として、しっかりやっていかなくちゃいけないことだと思います」
