日本の将来について、悲観的な意見を耳にすることがあります。「日本は終わった国」という声も、残念ながら少なくありません。この記事では、現役東大生である筆者の視点から、この問題について深く掘り下げ、希望の光を探ります。
若者の反応は３タイプ
「日本は終わった国」という議論に対して、周りの大学生たちの反応は大きく分けて3つに分かれます。
諦め
1つ目は、諦めの声。「自分たちが生きている間は何とかなるだろう」という達観とも取れる意見です。現状を変えることに希望を持てず、ただ流されるままに生きていくという姿勢には、寂しさを感じます。
海外移住
2つ目は、海外への脱出を考える人たち。「日本に未来はない」と感じ、海外移住を真剣に検討しています。海外での生活は決して楽ではありませんが、それでも日本を離れようとする彼らの決意には、深刻な現状認識が反映されていると言えるでしょう。
日本の未来を担う
3つ目は、日本の未来を担おうとする人たち。学生起業や社会活動を通じて、日本の国際的地位の低下に危機感を抱き、自ら行動を起こしています。彼らの「憂国の士」としての熱い思いは、日本の未来を明るく照らす希望の光と言えるでしょう。
alt
若者の挑戦を支える仕組み
近年、若者の社会貢献を支援する官民の取り組みが充実しています。経済産業省の「J-Startup」、文部科学省の「トビタテ！留学JAPAN」、そして民間主導の「MAKERS-UNIVERSITY」など、数多くのプログラムが若者の挑戦を後押ししています。これらの取り組みは、日本の未来を担う若者にとって大きな力となるでしょう。
既存の枠組みを変える覚悟
本当に必要なのは、新しいことを始める勇気だけではありません。既存の枠組みを変える、時には壊す覚悟も必要です。しかし、若者だけでその覚悟を持つことは難しいのも事実です。
こども若者★いけんぷらすの例
こども家庭庁などが実施した「こども若者★いけんぷらす」は、学習指導要領の改訂にあたり、生徒たちの意見を取り入れる取り組みです。生徒の声を聞くことは重要ですが、生徒が教育を相対化し、意見を言語化できるか、そして大人がそれを真摯に受け止められるかが課題です。
alt
教員の意見こそ重要
教員の超過労働や学力格差といった問題は、学習指導要領の範囲を超えた、教育制度全体、そして社会経済的な要因が複雑に絡み合っています。これらの問題を解決するには、生徒の声だけでなく、現場の教員の声をもっと真剣に聞くべきではないでしょうか。教育評論家の山田太郎氏（仮名）も、「教員の声を無視した改革は、真の教育改革とは言えない」と指摘しています。
日本の未来は私たちの手に
日本が「終わった国」かどうかは、まだ分かりません。しかし、日本の未来を決めるのは、常に「今」の私たちの行動です。若者だけでなく、社会全体で未来への希望を持ち、共に努力していくことが大切です。
