日本は地震大国。東日本大震災以降、大地変動の時代に入り、いつどこで地震が起きてもおかしくない状況です。だからこそ、地震や津波、火山噴火から身を守る「地学」の知識が重要になります。京都大学名誉教授 鎌田浩毅氏の著書『大人のための地学の教室』から、巨大地震に備えるための地学の知恵を分かりやすく解説します。
首都直下地震で最も警戒すべきエリアとは？
首都直下地震とは、首都圏に大きな被害をもたらす地震の総称。活断層によるものだけでなく、フィリピン海プレートの境界で発生する地震も含まれます。想定される震源域は広く、2021年12月の富士五湖の地震も首都直下地震の一つとされています。
中でも特に警戒すべきは「東京湾北部地震」。東京湾に近い隅田川下流や月島周辺が震源域となるこの地震は、首都直下地震の中で最大の被害をもたらすと予測されています。最大マグニチュード7.3を想定した防災対策が必要とされています。
東京湾北部地震の想定震源域
マグニチュード7.3の脅威を想像してみよう
2021年12月の富士五湖の地震（マグニチュード4.8）を1000個合わせた規模が、首都直下地震の想定規模（マグニチュード7.3）です。同日に和歌山県で発生したマグニチュード5クラスの地震と比較すると、南海トラフ巨大地震はそれを10万個以上集めた規模に相当します。想像を絶するエネルギーが秘められていることが分かります。
火災旋風のリスクと木造住宅密集地域
首都直下地震で怖いのは地震そのものだけではありません。環状六号線と八号線の間に広がる「木造住宅密集地域（木密地域）」では、火災が発生した場合、「火災旋風」が発生するリスクが懸念されています。この問題は未だ解決されておらず、早急な対策が必要です。
老朽化するインフラへの危機感
もう一つ重要なのが、建築物やインフラの老朽化です。20年前から指摘されているこの問題は、放置されたまま深刻化しています。経済状況の悪化に伴い、インフラへの投資は減少傾向に。10年前、20年前なら耐えられた揺れでも、老朽化した橋やビルが倒壊する可能性が高まっています。
南海トラフ巨大地震は2030年代に発生すると予測されていますが、それまでに都市のインフラはさらに老朽化が進みます。メンテナンスは不可欠ですが、予算不足が深刻な課題となっています。
個人の備えも重要
地震への備えは国レベルだけでなく、個人レベルでも重要です。自宅の耐震性を確認したり、非常持ち出し袋を準備したり、日頃から防災意識を高めておくことが大切です。
地学の知識で未来を守ろう
地震大国に住む私たちにとって、地学の知識は命を守るための必須科目。鎌田浩毅氏の『大人のための地学の教室』は、複雑な地学の知識を分かりやすく解説し、地震への備えを具体的に示してくれる一冊です。ぜひ手に取って、地震への理解を深め、安全な未来を築きましょう。
