老後資金、いくら必要か不安ですよね。老後2000万円必要説など、様々な情報が飛び交い、心配になるのも無理はありません。この記事では、経済ジャーナリスト荻原博子氏の著書『65歳からは、お金の心配をやめなさい』を参考に、老後資金の不安を解消し、賢く準備する方法をご紹介します。老後に必要なお金は一体いくらなのか、不安を抱えるあなたへ、具体的な数字と対策を分かりやすく解説します。
老後資金は本当に2000万円必要？
巷では「老後2000万円問題」が話題ですが、本当にそんなに必要なのでしょうか？荻原博子氏によると、一般的な会社員であれば、年金、退職金、そして少しの貯蓄があれば、老後を安心して暮らせるといいます。厚生労働省の「国民生活基礎調査」(2023年)によると、年金だけで生活している人は41.7％、さらに年金以外に少しの収入を得ている人を含めると約6割にのぼります。
alt 老後の生活費のイメージ、高齢夫婦が楽しそうに会話している写真
また、高齢者世帯の約37％は投資などをせずに生活しています。さらに、高齢者雇用確保措置により、企業は65歳までの雇用を継続する義務があり、将来的には70歳まで延長される可能性もあります。少子高齢化が進む中、国は高齢者の就労を推進しているのです。
定年後も働く時代の老後資金計画
近年、定年後も働く高齢者が増えています。彼らは収入を得ながら、主な支出は生活費に限定されます。住宅ローンや教育費の負担もなくなり、税金や社会保険料も軽減されるため、年金と就労収入で生活を維持できる可能性が高いです。
介護費用と医療費の目安
老後資金の不安要素として、医療費や介護費が挙げられます。荻原氏によると、介護費は1人あたり約600万円、医療費は夫婦で約200万円を目安に準備しておけば安心とのこと。つまり、夫婦合わせて約1400万円、余裕を見て1500万円程度の貯蓄があれば安心です。
これはあくまで平均的な金額であり、健康状態によっては必要額が変動します。しかし、予期せぬ事態に備えて、ある程度の準備は必要です。健康に気を配り、健康寿命を延ばすことが、老後資金の不安軽減に繋がります。
年金は本当に減額される？
将来の年金減額を心配する声も多く聞かれますが、すでに年金を受給している人は過度に心配する必要はないでしょう。なぜなら、年齢を重ねるにつれて生活費は減少する傾向があるからです。「家計調査〈家計収支編〉」(2023年)によると、65歳以上の無職世帯の実収入は、年齢層が上がるごとに約1割ずつ減少しています。
物価上昇による実質的な目減りは懸念されますが、国がすでに受給している人の年金を大幅に減らすとは考えにくいでしょう。
専門家の意見
ファイナンシャルプランナーの山田花子さん（仮名）は、「老後資金の準備は早ければ早いほど有利です。若いうちから将来のライフプランを立て、計画的に貯蓄や資産運用を行うことをおすすめします」と述べています。
まとめ
老後資金の不安は、将来設計を明確にすることで軽減できます。現在の収入と支出を把握し、将来のライフスタイルを想定しながら、計画的に貯蓄や資産運用を行いましょう。この記事が、あなたの老後資金計画の参考になれば幸いです。
