大阪・関西万博、いよいよ開催間近！わくわくする気持ちの一方で、気になる噂も耳にしますよね。その一つが「2億円トイレ」問題。一体どういうことなのか、詳しく見ていきましょう！
話題の「2億円トイレ」 その実態は？
ネット上で物議を醸した「2億円トイレ」。高すぎる！無駄遣いでは？と批判の声が殺到しました。立憲民主党の中谷一馬議員も国会でこの問題を取り上げ、万博のテーマ「いのち輝く未来社会のデザイン」との関連性について疑問を呈しました。
では、実際はどうなのでしょうか？経済産業省の説明によると、万博会場には約40カ所のトイレが設置され、そのうち8カ所は若手建築家によるデザイン。問題となっているのは、その中でも最大規模のトイレで、解体費用込みで約2億円かかるというのです。
一般的なトイレと比べて本当に高いの？
一般的な公衆トイレの建設費用と比較してみましょう。2016年から2022年のデータでは、平米単価は約74万円。大阪府内で整備された公衆トイレでも、大阪観光トイレで約110万円、服部緑地・こどもの楽園南便所では約81万円となっています。
一方、万博の「2億円トイレ」の平米単価は約70万円、約58万円。実は、一般的な公衆トイレと比べて、必ずしも高額とは言えないのです。
大阪万博会場イメージ
企業の協賛も！建設費を抑える工夫
実は、万博のトイレ建設には、企業からの協賛も大きな役割を果たしています。便器などを提供してもらうことで、建設費用を抑える工夫がされているのです。
経済産業大臣の齋藤健氏も記者会見で、「2億円トイレ」は取り立てて高額ではなく、計画の見直しは必要ないとの見解を示しました。 建築家の佐藤氏（仮名）も、「デザイン性と機能性を両立させつつ、コストを抑える努力をしている」と語っています。
まとめ：未来を見据えたトイレへの投資
「2億円トイレ」騒動は、万博の費用に関する関心の高さを示すものでした。しかし、詳細な情報が明らかになるにつれ、その費用は必ずしも高額ではないことが分かりました。
万博は、未来社会へのビジョンを示す場。トイレもその一部であり、快適性や環境への配慮など、様々な要素が考慮されています。単なる「トイレ」ではなく、未来への投資として捉えることもできるのではないでしょうか。
