フジテレビ大変革へ！ダルトン、北尾氏ら取締役候補に株主提案

米投資ファンド、ダルトン・インベストメンツ関連会社がフジテレビの親会社、フジ・メディア・ホールディングス（フジHD）の株主総会に向けて動き出しました。SBIホールディングスの北尾吉孝社長をはじめとする12名を取締役候補として株主提案する書面を発送したのです。今回の提案は、長年フジHDの経営を担ってきた日枝久氏の影響力一掃を狙った、まさに「大変革」の狼煙と言えるでしょう。

ダルトン、フジHDの「日枝体制の残滓一掃」を宣言

ダルトンは提案書の中で、日枝氏の長期政権下でフジテレビが衰退してきたと厳しく指摘。日枝体制を一新し、抜本的な改革を進める意向を明確に示しました。取締役候補には、北尾氏やジャパンディスプレイ元社長の菊岡稔氏に加え、ダルトン共同創業者のジェームズ・ローゼンワルド氏、元ジャニーズ事務所タレントが所属するスタートエンターテイメントの福田淳CEO、国際情報誌「フォーサイト」元編集長の堤伸輔氏など、多様な顔ぶれが揃っています。

alt

ガバナンス改革、コンテンツ強化など課題山積

ダルトンは、フジHDの抱える課題として、ガバナンス改革、不動産事業のスピンオフ、コンテンツ制作能力の強化、政策保有株式の解消などを挙げています。特にコンテンツ制作力の強化は、視聴者獲得において重要な鍵となるでしょう。テレビ業界全体が変革期を迎える中、時代に即したコンテンツ制作が求められています。

北尾氏、フジHDへの関与に複雑な心境

北尾氏は自身のSNSで、2005年のライブドアによるニッポン放送買収騒動に触れ、当時フジ側のホワイトナイトとなったことを振り返りつつ、現在は「やるべきではなかった」との思いを吐露しています。しかし一方で、SBIグループの事業構想がフジサンケイグループの再生に役立つ可能性にも言及しており、今後の動向が注目されます。

フジHD、大株主たちの思惑が交錯

ダルトンはフジHD株の7.19%を保有する大株主。元SMAP中居正広氏に関する問題では、第三者委員会の設置を要求するなど、積極的に経営陣への働きかけを行ってきました。さらに、旧村上ファンド系の投資会社レノも保有比率を11.81%に引き上げており、レオス・キャピタルワークス、実業家の堀江貴文氏もフジHD株を保有しています。このように、フジHDを巡っては大株主たちの思惑が複雑に交錯しており、今後の株主総会は波乱の展開となる可能性も秘めています。