ダイヤモンド・プリンセス号の新型コロナウイルス集団感染、そして能登半島地震。これらの未曾有の危機において、デジタル技術は人命救助、情報伝達、そして被災者支援に大きな役割を果たしました。本記事では、LINEヤフーでデジタル戦略を担う江口清貴氏の経験を元に、デジタル危機対応の現状と課題、そして今後の南海トラフ地震への備えについて解説します。
デジタル技術が切り開いた活路：ダイヤモンド・プリンセス号の事例
2020年2月、ダイヤモンド・プリンセス号で発生した新型コロナウイルス集団感染は、世界中に衝撃を与えました。船内における感染拡大の防止、乗客乗員の健康管理、そして情報伝達など、多くの課題が山積する中、デジタル技術が活路を切り開いたのです。
スマホ配布という奇策：情報伝達の壁を突破
当時、船内には多様な国籍の乗客乗員がおり、言語の壁が大きな課題となっていました。また、長期クルーズのため多くの乗客が携帯電話を自宅に置いてきており、外部との通信手段が限られていました。この状況を打開するために、LINE執行役員だった江口清貴氏は、橋本岳厚生労働副大臣（当時）からの要請を受け、スマートフォンを船内に配布するという大胆なアイデアを提案しました。
ダイヤモンド・プリンセス号に停泊する海上保安庁の巡視船
迅速な対応の結果、2000台のスマートフォンが船内に供給され、乗客乗員と外部とのコミュニケーションが確保されました。この取り組みは、健康状態の把握、医薬品の供給、そして多言語による情報提供など、様々な場面で大きな効果を発揮しました。
危機管理におけるデジタル活用の重要性
ダイヤモンド・プリンセス号での経験は、その後の能登半島地震における対応にも活かされました。江口氏は、「ダイヤモンド・プリンセス号での経験は、能登半島地震の対応にもつながった」と振り返っています。災害時における情報伝達、安否確認、そして支援物資の供給など、デジタル技術は危機管理において不可欠なツールとなっています。
南海トラフ地震への備え：官民連携による新たな仕組みづくり
南海トラフ地震は、甚大な被害が予想される大規模災害です。この未曾有の危機に備えるためには、ダイヤモンド・プリンセス号や能登半島地震の経験を活かし、官民連携による新たな仕組みづくりが急務となっています。
人材不足という課題：専門家の育成と多様な人材の活用
デジタル危機対応においては、専門的な知識とスキルを持つ人材が不可欠です。しかし、現状では深刻な人材不足が課題となっています。専門家の育成に加え、IT企業、NPO、ボランティア団体など、多様な人材の活用が求められています。
デジタル技術を活用した防災訓練の実施
災害発生時の混乱を最小限に抑えるためには、平時からの備えが重要です。デジタル技術を活用した防災訓練を定期的に実施し、関係機関同士の連携強化、情報伝達経路の確認、そして住民への啓発活動などを推進していく必要があります。
まとめ：デジタル技術で未来の危機に備える
ダイヤモンド・プリンセス号と能登半島地震の経験は、デジタル技術が危機対応において極めて重要な役割を果たすことを示しています。今後の南海トラフ地震への備えとして、官民が一体となってデジタル技術の活用を推進し、より強靭な社会を構築していく必要があります。
