トランプ関税の影響で大混乱となった日本株市場だが、ベストセラー『わが投資術 市場は誰に微笑むか』（講談社）の著者で資産800億円の投資家・清原達郎氏は4月の暴落局面でさらに株を購入したという。具体的にどのような銘柄を買い増したのか、そしてその理由は──。清原氏が本誌『週刊ポスト』のメール取材に応じた。
清原氏自身は、株価が暴落した時は猛然と勝負に打って出る。2008年のリーマンショックでは清原氏のファンドが莫大な損失を出して破綻の危機を迎えたが、「突発性の不況は必ずと言っていいほどその後V字回復になる」と信じ、自身の全財産30億円をつぎ込んで小型株を買い増し、その後、株価の回復で大きなリターンを得た。
昨年8月、日経平均が史上最大の下落幅（4451円）を記録した際は三井住友フィナンシャルグループの株を105億円分購入。その翌日、日経平均は過去最大の3217円の上げとなって莫大な利益を手にした。
そして今回のトランプ関税では、三井住友フィナンシャルグループの株を買い増し、大和証券グループとみずほフィナンシャルグループの株を購入したという清原氏。暴落局面でこの3銘柄を選んだのはなぜか。
「私は既に引退しており、『生き馬の目を抜く』ような運用はもうできません。そういう意味では個人投資家の目線とかなり近いのです。狙いはズバリ配当です。この3銘柄は既に高配当でさらに増配になる可能性もあるのです。流動性もあり私が死んでも相続人に迷惑がかかるような銘柄でもありません。
あとは、やはり為替が円高になるリスクは考慮したいですね。この3銘柄は直接的には円高の被害は受けません」
一般の投資家に対しては、暴落時に備えて「積み立て投資」をするのが良いとアドバイスする。
「株価が暴落した時こそ株の買い時です。市場が荒れる時に買い増すのはなかなか難しいかもしれませんが、TOPIXのETF積み立て投資をすれば、（毎月の購入金額が決まっているため）相場が暴落した時に自動的に多くの株を安く買えます。
逆に言えば、株価が下がった時に買い増す資金がない人は、株が趣味でない限り株式投資はやめるべきです」
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【プロフィール】
清原達郎（きよはら・たつろう）／1981年、東京大学教養学部（国際関係論）卒業。同年、野村證券に入社、海外投資顧問室に配属。スタンフォード大学で経営学修士号（MBA）取得後、1986年に野村證券NY支店に配属。1991年、ゴールドマン・サックス証券東京支店に転職。その後モルガン・スタンレー証券、スパークス投資顧問を経て、1998年、タワー投資顧問で基幹ファンド「タワーK1ファンド」をローンチ。2005年に発表された最後の高額納税者名簿（長者番付）で全国トップに躍り出る。2023年、「タワーK1ファンド」の運用を終了し、退社。はじめての著書『わが投資術 市場は誰に微笑むか』（講談社）が話題に。
※週刊ポスト2025年5月23日号
