元放送作家の長谷川良品氏が28日までに自身のユーチューブチャンネルを更新。元タレント中居正広氏とフジテレビ第三者委員会の〝応酬〟をブッタ斬った。
中居氏をめぐっては、3月31日に公表された第三者委員会の調査報告書で、WHO基準に則った「性暴力」の認定、中居氏側が守秘義務解除に応じなかったとした。
これに中居氏の代理人弁護士は12日、性暴力認定について「暴力的または強制的な性的行為は確認されなかった」と反論。中居氏は「守秘義務解除を提案していた」とし、第三者員会に性暴力を認定した経緯や証拠などの開示を要請していた。
すると、第三者委員会は今月22日に「ご請求をいただいた資料につきましては、開示を差し控えます」とアンサー。「当委員会の事実認定は適切であったと考えております」と結論付けた。
一連の応酬について長谷川氏は「中居氏側の思うツボ。（第三者委員会が）証拠を開示することなどありえない。一部の熱狂的な中居信者にとっては『ほら見ろ、第三者委員会は何も答えられない』などと溜飲を下げる効果があった。結局はこれが狙い。ゼロ回答を誘うための反論、パフォーマンスという見方もできる」と、すべては〝シナリオ通り〟という見解を示した。
その上で同氏は中居氏に対して「第三者委員会の事実認定に不満があるのならば、貴殿はなぜ公の場で会見を開き、自分の言葉で釈明しないのでしょうか？ 公共性の高い電波事業者であるテレビの恩恵を最も受けてきた、しかもトップタレントが会見を開き、正々堂々と反論しないのが不思議でなりません」と質問を投げかけた。
さらに長谷川氏が着目したのは、守秘義務解除をめぐる中居氏と女性A氏のやりとり。最終的に中居氏は守秘義務解除に応じなかったが、その理由として「当方としてはこれまでの先方の守秘義務の履行については懸念するところがあり、貴委員会からのヒアリングとはいえども、守秘義務の全面解除することによって、新たな情報の流布が生じる可能性が充分にあると思います」と主張した。
これを受け、第三者委員会は「当委員会としては、中居氏側が最終的に守秘義務を解除しなかった理由については、中居氏側が、女性Aの守秘義務を解除することで、当委員会の調査以外の場面での情報の流布や情報開示を懸念したことにあるものと理解しております」とした。
長谷川氏はこの文面を次のように意訳。
「守秘義務を解除し、当日夜の密室での詳細を女性A氏に語られ、それを報道されたら中居氏さんは何か困ることでもあるんですかね。不都合の拡散を懸念しての拒絶だと我々は考えております」
その上で長谷川氏は「今からでも遅くはないので、女性側は守秘義務解除に前向きなので、中居氏も解除に応じればいいだけのこと。結局はここに行き着くんですよね」と語っていた。
東スポWEB
