人気アイドルグループTOKIOのメンバー、国分太一（50）が6月20日付で芸能活動を無期限休止した。これは、日本テレビの人気番組『ザ！鉄腕！DASH!!』からの降板発表と同時に行われたもので、世間に大きな衝撃を与えている。表面的なイメージとは異なる「ウラの顔」が指摘されており、過去の複数のハラスメント行為が問題視された結果とされる。この事態は、TOKIOの今後の存続にも影響を与えかねない状況となっている。
明かされたハラスメント疑惑と内部通報制度
今回の活動休止の背景には、国分氏のコンプライアンス違反があったと報じられている。STARTO ENTERTAINMENTの福田博之社長（63）の会見では具体的な内容の公表は控える形が取られたものの、複数の関係者からは詳細が漏れ伝わっているという。『ザ！鉄腕！DASH!!』のスタッフに対する暴行（パワハラ）や、同番組の女性スタッフに対し性的な写真を要求する行為（セクハラ）が問題視されたという情報がある。これらの疑惑は、日本テレビ社内の報告制度「日テレ・ホイッスル」に寄せられた情報がきっかけとなり、日テレが独自調査を開始したことで明るみに出たものとされる。今回の事案は、企業の内部通報制度が機能した一例と言えるだろう。
現場スタッフが語る「ウラの顔」の実態
テレビで見せる優しげで物腰の柔らかいイメージとは異なり、国分氏の現場での態度は厳しかったと複数の制作関係者が証言している。ある制作会社のディレクターは、国分氏が若い頃からスタッフの些細なミスに激高し、アシスタントディレクター（AD）に蹴ったり髪の毛を掴んだりする場面を何度も目撃したと語る。興味深いのは、こうした高圧的な態度は番組プロデューサーや総合演出など、いわゆる「力のある人間」の前では一切見せなかったという点だ。元メンバーの松岡昌宏（48）や長瀬智也（46）は、国分氏のこうした振る舞いを嫌悪しており、若いスタッフへの当たりが強いのを見ると「やめろよ！」と制止していたというエピソードも伝えられている。
また、別の日本テレビ社員は、国分氏のセクハラ癖も以前から業界では有名だったと指摘する。国分氏は好みの女性スタッフやスタイリストがいると、飲み会を開いて距離を縮めようとする傾向があったという。特にひどかったのが地方ロケの際で、気が緩むのか、飲み会に参加していたスタイリストの身体をベタベタ触るなどの行為があったとされる。国分氏の素顔を知る関係者の間では、「ついに問題が露呈したか」「天誅が下ったか」といった声も聞かれるなど、長年にわたり問題視されてきた実態があったことを示唆している。
レギュラー番組からの降板が発表され、活動無期限休止となったTOKIOの国分太一
テレビ局側の責任とタレント優先の姿勢
今回の問題について、国分氏個人の資質だけでなく、テレビ局側にも責任があるとの見方も存在する。ある日テレスタッフは、2018年に元メンバーの山口達也（53）が女子高生に対する強制わいせつ容疑で書類送検された際、日テレ上層部が「山口さんを何とかしてあげたい」と発言したことに触れ、被害者よりもタレントの保身を優先する組織の姿勢が、国分氏のハラスメント行為を助長させた可能性を指摘している。若手スタッフは上層部の発言に愕然としたといい、こうした企業の体質が問題を放置してきた一因ではないかとの自戒の念が込められている。タレントの価値を守ることに重きを置くあまり、現場の健全性が損なわれていた構造が今回の事態の背景にあるのかもしれない。
TOKIOの未来とグループ存続の危機
山口氏の脱退、そして長瀬智也氏の芸能界引退に続き、国分氏も活動休止となったTOKIO。5人での再始動を待望する声もあった中で、グループの未来は不透明さを増している。長く日テレの番組で芸能リポーターを務める石川敏男氏も、国分氏がスタッフにわいせつな写真を送るよう迫ったと聞いており、事態の深刻さを指摘する。石川氏は、山口氏の件ではメンバー全員が会見を開き説明責任を果たしたことで評価を得たTOKIOだが、今回は国分氏の行為が「闇の中」にあり、何の説明もないままでは問題は深刻化する一方だと懸念を示す。リーダーの城島茂（54）を中心に、早期に会見などを開いて説明責任を果たさなければ、メンバーの不祥事や脱退が相次ぎ、今年3月に解散したKAT-TUNと同じ道を辿る危険性があると警告している。グループの信頼回復と今後の活動方針について、迅速かつ誠実な対応が求められている。
結論
国分氏の公のイメージとは異なる二面性、そしてタレントを過度に保護し、現場のハラスメント体質を長年野放しにしてきたテレビ局の構造的な問題が今回の事態を招いたと言える。この「膿」を徹底的に出し切り、根本的な問題に向き合わない限り、国分氏が再び表舞台に戻る日は遠いだろう。TOKIOとしても、グループとしてこの難局を乗り越えるための説明と対応が喫緊の課題となっており、今後の動向が注目される。
[出典] FRIDAYデジタル (https://news.yahoo.co.jp/articles/3ef8e1107459661ed2c6e2a513454e0d3ae6fbff)
