2025年上半期に芸能界で注目を集めた元ジャニーズアイドル二人のうち、元TOKIOの国分太一（50）には今週、安堵の報がもたらされました。これは、彼と日本テレビとの間に生じたコンプライアンス違反を巡る損害賠償問題に一区切りがついたことを示唆するものです。一方で、元SMAPの中居正広（52）を巡るフジテレビとの損害賠償問題は未だ燻り続け、対照的な状況を呈しています。
テレビ局とのトラブルを巡り明暗が分かれた元ジャニーズの国分太一と中居正広
日本テレビ、国分太一への損害賠償請求を否定
日本テレビの福田博之社長は、定例の社長会見で、放送記者からの「国分太一氏への損害賠償を考えているのか」という問いに対し、迷うことなく「そのつもりはありません」と明言しました。この発表は、国分氏にとって大きな朗報となりました。
事の発端は5月末、国分氏のコンプライアンス違反が明らかになり、局側が臨時取締役会で即刻の番組降板を決定したことでした。その直後に行われた会見では、福田社長は「プライバシーの問題」を理由に詳細を語らず、記者の不満が募りました。しかし、日本テレビは、臨時取締役会の決定が適切であったかを検証するため、第三者による「ガバナンス評価委員会」に調査を依頼。今週発表された中間報告書では、「適切なものであった」という評価を得たのです。
スポーツ紙記者は、「日本テレビもこれで安心したはずです」と解説します。臨時取締役会の決定が不適切と判断されれば、株主代表訴訟や国分氏からの反撃の可能性があったため、今回の第三者評価は局の立場を強くするものでした。国分氏もまた、安堵していることでしょう。具体的なCM出稿停止などの被害はなかったものの、日本テレビの業務を妨害したとして損害賠償を請求される恐れがあった中、社長の明言は芸能活動休止中の彼にとってまさに朗報と言えます。
中居正広、「生き地獄」続くフジテレビとの係争
国分氏のコンプライアンス違反問題がある程度の決着を見た一方で、元SMAPの中居正広氏を巡る損害賠償問題は依然として解決の糸口が見えません。フジテレビのトップが損害賠償の可能性を否定していないため、中居氏は「生き地獄」のような状況に置かれているとスポーツ紙記者は指摘します。
中居氏の場合、彼の問題が引き金となり、フジテレビのガバナンス問題の不備が露呈しました。これによりフジ・メディア・ホールディングスは創業以来初の赤字に転落し、民放の生命線であるCM出稿も一時的に停止。最近になって徐々に戻りつつあるものの、問題発生以前の水準には達していません。この状況から、中居氏に対して10億円単位の損害賠償が請求されても不思議ではないとされ、もしそうなれば、彼の芸能生活に壊滅的な影響が及ぶ可能性も指摘されています。
フジテレビの複雑な立場と今後の展望
フジテレビ関係者は、問題が起きた際の処理を誤った港浩一前社長と大多亮元専務に対し、損害賠償請求を行う方針であると見ています。しかし、まだ提訴には至っていません。株主などのステークホルダーの意向を考慮すると、中居氏への損害賠償を請求しないと宣言しにくい側面もあるようです。
さらに、中居氏と裁判となれば、問題に関与したとされる元所属アナウンサーも関係せざるを得なくなります。フジテレビは、元所属アナウンサーに対して不当な攻撃からの保護措置や経済的・精神的損害への補償を行うことで合意しているため、動きにくいという側面も存在します。内部からは「3年の時効が過ぎてくれればいい」という本音も漏れてくるほど、フジテレビの状況は複雑です。
同じ時代を生き、50代を迎えた国分太一氏と中居正広氏。国分氏にとっては一安心の夏となりましたが、中居氏にとってはこれからも「生き地獄」が続くことになりそうです。二人の明暗が分かれたこの問題の今後の動向が、引き続き注目されます。
参考文献:
