「週１日以上、スポーツや運動をしている」と答えた障害者が前年より４・６ポイント多い３７％に増えた一方、半数近くが「スポーツや運動をしていない」「関心がない」と回答したことが、東京都の調査で分かった。２０２０年東京五輪・パラリンピックを控え、障害者スポーツの振興に力を入れる都は「引き続きスポーツや運動に関心を持ってもらうための取り組みを進める」としている。
調査は昨年６月７～１１日、都内に住む１８歳以上の障害者（身体や知的、精神など）や家族を対象にインターネットを通じて実施。１２５３人から回答を得た。
過去１年間のスポーツや運動の実施の有無を聞いたところ、「行っている」は５３％（前年比２・９ポイント増）。また、４６・５％が、東京大会を観戦する意向を表明した。
実施頻度は「週に１日以上」の３７％のほか、「週に１日未満」が８・６％、「実施しているが、頻度は不明」が７・４％。
「スポーツや運動を行っている」とした回答者に対し、その種目（複数回答）を聞いたところ、「ウオーキング、散歩」の７３・２％が最も多く、「体操」の２４・７％、「室内運動器具を用いる運動」の１６・６％、「水泳・遊泳」の１１・１％などが続いた。
実施する理由（同）は、「健康・体力づくりのため」６５・７％、「運動不足解消のため」４８・６％、「楽しみや気晴らしのため」３５・５％、「リハビリテーションや医療・治療のため」１７・９％などだった。
一方、全体の４７％が「スポーツや運動をしていない」と答えたほか、４９・２％が「関心がない」と回答した。
都は来年までに、障害者（１８歳以上）の週１日以上のスポーツ実施率を４０％まで引き上げる目標を掲げる。
今回の調査でスポーツや運動をする際に必要と考える支援策（同）について聞いたところ、「適切な指導者」（１０・６％）、「障害にあわせたプログラムの充実」（９・１％）、「交通機関やまちのバリアフリー化」（８・３％）などの声が寄せられており、都は「障害者が無理なく、気軽に体を動かせる環境や、情報発信を充実させたい」と話している。
