大手百貨店４社が２日発表した２月の売上高（既存店ベース、速報値）は、全社が前年同月を大幅に下回った。肺炎を引き起こす新型コロナウイルスの感染拡大で訪日外国人観光客の来店が減少し、免税売上高が大幅に目減りした。暖冬や消費税率引き上げの影響なども残る中、新型肺炎が追い打ちをかけた格好となった。
２月の売上高は大丸松坂屋百貨店が２１・８％減だったほか、三越伊勢丹ホールディングスが１５・３％減、高島屋（子会社除く）が１２・４％減、そごう・西武が６・５％減だった。
落ち込みの主因は中国人を中心とした訪日客数の減少だ。店舗別では免税売り上げが全体の約４割を占める大丸心斎橋店が４５・５％減となったほか、三越銀座店が３６・２％減、高島屋大阪店が２５・６％減と、訪日客の比率が高い店舗の落ち込み幅が大きかった。商品別でも、訪日客に人気の化粧品などが落ち込んだ。
百貨店各社は暖冬による冬物衣料の不振に加え、消費税増税に伴う駆け込み需要の反動減が続いていた。「２月末には国内客数の落ち込みも大きくなった」（三越伊勢丹ＨＤ）など、今後も厳しい見通しだ。
