【ニューヨーク＝上塚真由】新型コロナウイルスの感染拡大が、世界最大の５千億ドル（約５２兆円）規模とされる米スポーツ界を直撃している。人気の高い主要プロスポーツは軒並み延期や中断に。感染の影響が懸念される今夏の東京五輪でも、莫大（ばくだい）な放映権料を支払う米テレビ局への配慮が指摘されているが、コロナウイルス問題が長期化すれば巨大産業である米スポーツ界の経済的打撃は大きい。
米大リーグ機構（ＭＬＢ）は、２６日に予定されていたシーズン開幕戦を少なくとも２週間延期すると１２日に発表した。現在、行われているオープン戦は残り試合すべて中止とする。ＭＬＢは声明で「選手、チーム、そして数百万人のファンの安全と幸福のための措置」と説明した。
また、北米プロアイスホッケー（ＮＨＬ）やサッカーの米プロリーグＭＬＳも１２日、シーズンの中断を決めた。米プロバスケット（ＮＢＡ）はジャズの選手が検査で陽性となったことを理由にシーズンを中断することをすでに決定していたが、この後、ジャズの他の選手１人も陽性と分かった。米男子ゴルフのＰＧＡツアーは予定通り試合を続行するが、４月５日まで無観客試合で行うという。
こうした措置が相次いで発表される中、加速度的に感染者数が増えている米国の自治体では大規模集会の開催を禁止しており、事態収束のめどはたっていない。ニューヨーク市のデブラシオ市長は１２日の記者会見で、「マディソン・スクエア・ガーデン」などの大型イベント会場が数カ月閉鎖される可能性もあるとの見方を示した。
一方、米主要プロスポーツはチケット代だけでなく駐車場代、飲食代、グッズ代などを含めた観戦費用が各チームの収益化に大きく影響しており、「無観客試合という選択は難しい」（米スポーツ記者）。経済的損失を抑えながら、コロナウイルス問題に対応することは困難との見方が強まっている。
また、米誌ハリウッド・リポーターによると、東京五輪の米国での独占放映権を持つＮＢＣテレビは、すでに五輪史上最高となる１２億５千万ドルの広告収入を得ているという。ＮＢＣからの放映権料は国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の主要な収入源であり、五輪の延期や中止の判断をめぐっても、巨額マネーが動く米スポーツ産業の動向が注目されている。
