日常生活でマスクをつける習慣がなく、「（マスク着用は）外国の文化」（クルツ・オーストリア首相）としてきた欧米でマスク着用を推奨する動きが急速に広がっている。世界を猛スピードで覆う新型コロナウイルスに、欧州や米国の専門家から「マスク着用が定着しているアジアで感染拡大が抑えられている」「無症状者からの感染を防ぐ効果が期待できる」との見解が出され、マスクの効果に懐疑的なトランプ米大統領ら各国の首脳も「不要論」を見直し始めた。
「欧州はマスクで大きな間違い」
トランプ大統領は３日に記者会見し、新型コロナの感染拡大を阻止するため、国民にマスクなど布で顔を覆うことを推奨すると発表した。米政府は、健康な人がマスクを着用する必要はないとしてきたが、無症状の感染者によるウイルス拡散を抑えるため、従来の方針を見直した。
米疾病対策センター（ＣＤＣ）は当初、マスク着用による予防効果は低いと指摘していた。しかし、感染しても症状が出ない人が全体の２５％程度にのぼる可能性が報告され、専門家の「知らない間に感染していた場合にはマスク着用こそ効果があるのでは」との見解を受け、マスクの使用を要請する勧告を出した。
米国では、日本のように外出時にマスクを着用する習慣はなく、重病者や医療現場に携わる人が使うものとされている。市民がマスク購入に走れば医療現場での不足が深刻化する恐れもあり、トランプ氏は「一般の人は家にある布などで自作できる」と呼びかけた。
フランス医学会は２日付の声明で、外出禁止令の実施中は「国民にマスク、あるいは（鼻口を覆うスカーフなどの）代用品の着用を義務付けるべきだ」と勧告し、「予防用マスクは不要」としてきた仏政府に方針見直しを促した。声明は、台湾や韓国、シンガポールなどアジアでは、マスク着用が感染拡大を抑えていると強調した。
フランスでは、外出禁止令の中、勤務を続ける警察官やスーパー店員らの間で「マスクなしに、身の安全が確保できない」と不満が続出。職場ボイコットが広がった。マクロン仏大統領は世論に押される形で３月末、「さまざまな職種に順次供給できるようにする」と演説で表明した。
仏政府の「マスク不要」指針は、「健康な人にマスクは不要」としてきた世界保健機関（ＷＨＯ）の指針に沿ったものだった。だが、米欧の医療関係者からマスクの効用を指摘する声が相次ぎ、ＷＨＯも３日、「他人に感染させる可能性は低くなる」と一定の効用を指摘した。
オーストリアのクルツ首相は「欧州はマスク着用で大きな間違いを犯した」と発言。今月からスーパーでマスクの無料配布を開始し、買い物客に着用を義務付けた。チェコやスロバキアなどマスクやスカーフなどで鼻と口を覆わずに、買い物に出かけることを禁じた。ドイツ中部のイエナ市も、同様の措置を開始すると発表した。（ワシントン 住井亨介、パリ 三井美奈）
