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日本チェーンストア協会が２１日発表した３月の全国スーパー売上高は、既存店ベースで前年同月比０・８％増と、２カ月連続で前年実績を上回った。新型コロナウイルス感染拡大防止に伴う外出自粛要請で、家庭での食事機会が増えて食料品が好調だった。全店ベースの売上高は１兆３３８億円だった。
来店客数は０・７％増で、前月（４・１％増）と比べて伸び率は縮小した一方、客単価は４・１％増と前月（０・９％増）よりも伸び率は拡大した。来店頻度を下げ、１回の買い物量を増やす購買行動が浸透しつつあるようだ。
既存店ベースの商品ごとの売上高では、食料品が７・１％増と大きく伸びた。農産品や精肉類、水産品の動きは良かったが、家庭内調理が増えた反動で総菜は前年並みにとどまった。日持ちするパスタやインスタント麺、冷凍食品の需要も高かった。
ただ、売り場縮小などの影響を受けた衣料品は２２・３％減。住宅関連品も２・６％減だった。卓上コンロやペーパー類など、在宅時間が伸びた影響で日用雑貨品は２・８％増だった。
同協会の井上淳専務理事は、来店客増や新型コロナ対策の衛生管理などで、店舗従業員の負担は増えていると強調。多人数での来店や、従業員への過度な要求といった行動もみられるとして、「感染防止にはお客さまの協力が必要。できる限り普段通りの買い物をしていただきたい」と呼びかけた。
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