【新章働き方改革】ITジャーナリストのポイント解説（４）「一体感を醸成するビジネスチャット」

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　テレワークの本格化に備え、モバイルデバイスやクラウドサービスの次に導入したいのが「ビジネスチャット」ツール。私生活で身近なLINEなどチャット（おしゃべり）形式のコミュニケーションを社内外で実現するものだ。メールよりも迅速かつ組織横断的な情報共有ができ、ITのみならず金融や製造業など幅広い業種で急速に普及している。チームの一体感やコラボレーションを醸成するインフラとして、テレワークにも必須になりつつある三種の神器の一つだ。

ポイント１：トップでも他部門でも情報共有できる「全社導入」

　ビジネスチャットの先駆け「Slack（スラック）」を例に、主な特徴を３つ紹介する。まず、１対１はもちろん、大人数でも双方向のコミュニケーションができる。メールは宛先に「CC」などを追加しても、基本は発信者からの一方的な情報の伝達。だが、スラックは部門別やプロジェクト別に「チャンネル」と呼ばれる会話の場を設け、参加者が自由に発信し、返答する。

　次に、迅速でリアルタイムなやり取りが可能になる。チャット形式なので「お疲れ様です」など定型のあいさつが不要になり、スラック上で会話しているような感覚だ。最後に、部門や階層を越えた横断的な情報共有がある。メールのように個人や部門に紐づける必要がないので、チャンネル内のやり取りは透明性が高く、社内全体に公開することも可能だ。

　このように発想は私生活のチャットアプリの延長線上にあるので、使い方は難しくない。導入のポイントは「全員参加」が可能かどうかだ。

　例えば、ある音楽制作大手は新社屋建設時に、全社的にフリーアドレスを採用するとともに、ビジネスチャットツールを導入した。フリーアドレスで職場の垣根をなくす一方、情報共有やチームの一体感の醸成に支障をきたさないよう配慮したという。全社で導入しているので、トップからの指示も各社員に一気に伝わるほか、他部門の動向もチェックできる。結果、在宅勤務になっても、「いままでと働き方は変わらないし、取り残されている感じもない」（関係者）

　テレワークは各社員が分散した環境で働くため、社員が疎外感を抱くなどチーム力の低下が懸念される。これに対し、ビジネスチャットは気軽な双方向のコミュニケーションを可能にするので、社員のコラボレーションを後押しし、勤怠管理にも活用できる。

ポイント２．多様なツールのどれを選ぶか

　ビジネスチャットの普及に伴い、ツールも多様化している。米シリコンバレーから火が付いたスラックが圧倒的なシェアを誇ってきたが、最近はマイクロソフトの「Teams（チームズ）」が巻き返してきている。

　スラックは2000以上の外部アプリと連携し、さまざまなサービスを提供する一方、チームズはマイクロソフトが持つアプリが強みになっている。特にテレビ会議システム「Skype」を統合しているため、最近の在宅勤務でも注目が集まっている。

　ほかにも、チャットやスタンプなどに加え、掲示板やアンケートなどビジネス機能を充実した「LINE WORKS」。日本発の「Chatwork（チャットワーク）」などがある。