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九州を中心に続く記録的な豪雨被害について、大雨は今後も続く見通しで、各地で土砂災害が発生する恐れが高まっている。１２日夜には長野県内で斜面が崩壊し、男性１人が死亡。雨が地中に浸み込んでたまり、地盤が弱まっているのが原因で、専門家は「少しの雨で警戒のレベルが一気に高まる地域がまだ広がっている」と、厳重な警戒を呼び掛けている。
気象庁によると、梅雨前線は引き続き九州から本州付近に停滞する見通しで、１５日までは大雨が続く。１５日午後６時までの２日間の予想雨量は東海２５０～３５０ミリ、九州北部、四国２００～２５０ミリ、北陸１８０～２００ミリ、九州南部、中国、近畿、関東甲信１５０～２００ミリとなっている。
気象庁の岸本賢司予報官は「今後の雨で九州から東海にかけて土砂災害の危険度が増す可能性がある」と指摘。同庁が公表している土砂災害危険度分布地図の確認を呼び掛ける。
国土交通省のまとめでは、１３日午後２時現在で、今回の豪雨で２７県で３１７件の土砂崩れが発生。１１人が死亡、１人が行方不明となっている。
注意が必要なのが、土砂災害の危険レベルと、発生時間帯の降水量が必ずしも比例しないことだ。
１２日夜、長野県飯田市座光寺の斜面が崩落した土砂災害では、同市に住む牧内正継さん（７３）の死亡が確認された。一方、１１日夜には岐阜県瑞浪市の神明神社で、樹齢１２００年超の大木が倒壊。いずれのケースも、雨が弱まり始めていた時間帯に発生したとみられている。
１３日正午現在、土砂災害の危険度が高い地域は東北、九州の一部に限られているが、同庁天気相談所の立原秀一所長は「今は危険度が低くみえても、これまでの雨の影響で、数時間で数十ミリの雨だけで一気に警戒レベルに達する地域が西日本・東日本に広がっている」と指摘する。
立命館大の藤本将光准教授（地盤工学）も「長期間雨が降ったことで土壌などに相当量の水分がたまっている」と指摘。「表面が崩れる表層崩壊だけでなく、岩盤から崩れる深層崩壊も起こりうる」といい、「少しの雨や雨が上がってから時間差で土砂災害が起こる可能性があり、雨が弱まっても安心はできない」と警鐘を鳴らしている。
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