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九州を襲った豪雨で、福岡県の山間部にある東峰（とうほう）村では、住民の多くが迅速に避難したことが奏功し、人的被害を免れた。３年前の豪雨を始め、度重なる水害を経験してきた同村。地元大学と協力して住民の意識を変え、人工知能（ＡＩ）を使った災害予測システムの実験も始めた。過疎化が進む山村を守り続けるための挑戦が続く。
東峰村は、面積約５２平方キロメートルの９割近くを山林が占め、人口約２千人のうち高齢者が４割を超す。平成２９年の九州北部豪雨で村民３人が自宅で死亡したことを受け、同村は九州大と連携し、早期避難を促す対策を強化。各地区の危険箇所が一目で分かる防災マップを住民と一緒に作成し、警戒レベルに応じ、地区や個人がとる行動を決める「タイムライン」を策定した。
それが生きたのが今回の豪雨だった。６日正午、「避難準備・高齢者等避難開始」が発令されると、住民の高倉美紀恵さん（６９）はすぐさま、近所で一人暮らしをする高齢女性を連れ、避難所に向かった。
高倉さんは「自宅の裏山は少なくとも１００年は崩れたことがないが、安全神話はもうなくなった」と話す。村によると、人口の１５％が同日夕方までに避難所に身を寄せた。
住民の防災意識が高まる一方で、避難の「空振り」が続くと避難疲れも懸念される。そこで、災害の発生を正確に予測できれば確実な避難行動に結び付くと考え、村と九大が６月から実証実験を始めたのが、「ＡＩ村長」とも呼ばれる災害予測システムだ。
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