ロッテグループの中国進出前哨基地だったロッテマートは中国国内の一部店舗で発電機を押収される屈辱を受けたりもした。
韓国企業に中国注意報が発令された。２０１６年の高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）報復から５年ぶりだ。中国ネットユーザーがＢＴＳ（防弾少年団）のバン・フリート賞受賞所感を問題にして韓国製品不買運動に火を付けたのが発端だ。中国ネットユーザーが攻勢水準を上げるとサムスン電子と現代自動車、フィラなどは中国国内でＢＴＳ出演映像やＢＴＳがモデルになった製品をサイトから下げた。
これら企業が素早く動いたのはＴＨＡＡＤ報復で得た経験則のためだ。ロッテショッピングはＴＨＡＡＤ報復が続き中国市場から結局撤退することになった。ロッテグループの中国進出前哨基地だったロッテマートは中国国内の一部店舗で発電機を押収される屈辱を受けたりもした。
１４億の人口を前面に出した中国の市場武器化にひざまずいたのは韓国企業だけではない。昨年１０月に米プロバスケットボール（ＮＢＡ）ヒューストン・ロケッツのダリル・モリーＧＭが香港デモに対し支持を表明すると、ロケッツを後援していた中国企業が一斉にスポンサー中断を発表した。この事件でＮＢＡの試合は中国国営ＣＣＴＶから１年以上にわたり消え、今月１０日から再開された。アップルとブリザードも中国に屈服した経験がある。
専門家らは韓国企業に冷静な対応を求めた。ある中国専門家は「サムスン電子と現代自動車がＢＴＳの広告をすぐに削除したのは中国ネットユーザーに攻撃の口実を与えかねないため慎重でなかった。政治と経済は別というメッセージを伝えたなら良かっただろう」と助言した。韓国外国語大学国際地域大学院のカン・ジュンヨン教授（中国学）は「米国のファーウェイ制裁で韓国半導体が必要な中国政府の立場ではネットユーザーの間で続いた韓国不買運動を放置したりはしないだろう」と予想する。
