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サムスン電子とＬＧエレクトロニクスが「家電特需」を受け、ことし１－３月期のアーニングサプライズ（期待以上の好実績）を記録するとの見方が出ている。両社は来週、１－３月期の暫定業績を発表する予定だ。
３１日、金融情報会社Ｆｎガイドによると、サムスン電子の１－３月期の売上高と営業利益コンセンサス（平均予測値）は、それぞれ６０兆５９９０億ウォン（約５兆９５４０億円）と８兆７１６７億ウォンだ。昨年１－３月期と比べて、それぞれ９．５％、３５．２％増えた。金融投資業界では、サムスン電子のことしの年間売上高が２６２兆８６２６億ウォンで過去最多だった２０１８年（２４３兆７７１４億ウォン）を超えると予想した。
サムスン電子の１－３月期の業績は、完成品（セット）事業部が牽引した。１月にギャラクシーＳ２１シリーズを早期発売し、ことし２月に世界のスマートフォンのシェア１位を奪還した。更にギャラクシーバッズなどマージン率が高いウェアラブル製品の売上が同時に上昇し、スマートフォン事業を担うＩＴ・モバイル（ＩＭ）部門の営業利益が増えると分析される。ネオＱＬＥＤ（量子ドットＬＥＤ）テレビやビスポーク冷蔵庫を打ち出した消費者家電（ＣＥ）部門でも高い営業利益が予想される。
半導体（ＤＳ）部門の営業利益は、期待に及ばない見通しだ。米テキサス州オースティン工場の稼動停止による営業への３０００億ウォン前後の支障、ファウンドリ（半導体受託生産）先端プロセスの低収率、中国西安ＮＡＮＤ型フラッシュ工場のランプアップ（生産量増大）に伴う初期費用負担の増加などが原因として挙げられる。
ウォン高も、半導体業績不振の要因の１つと分析された。半導体業界関係者は、「１月初めにウォン・ドル為替レートが安値を記録したが、１１００ウォン台に留まっても昨年の平均より低い水準」とし、「輸出に依存しているサムスン電子などの半導体企業に悪材料として作用した」と述べた。ただし、ノ・グンチャン現代証券リサーチセンター長は「４－６月期からオースティン工場再開、メモリー半導体の価格高騰に支えられ、半導体部門の実績不振が解消されるだろう」と予想した。
ＬＧエレクトロニクスも好実績を記録すると予想される。１－３月期のコンセンサスは売上１７兆６９９１億ウォン、営業利益１兆１７３８億ウォンだ。昨年同期間（売上高１４兆７２７８億ウォン、営業利益１兆９０４億ウォン）よりそれぞれ２０．２％、７．６％増加した。
証券業界では、特にテレビ事業の売上は、昨年１－３月期比で３０％以上増加すると見込んでいる。生活家電（Ｈ＆Ａ）は初めて売上６兆ウォンを達成するという見方も出ている。前年同期比１０％以上増の高成長だ。単価の高いＬＧオブジェコレクションの売上が占める割合が大きくなり、スタイラー・食器洗浄機などの新家電も販売が増加したためだ。
電装部品（ＶＳ）事業本部は、１－３月期は１兆８０００億ウォン台の売上で、ＬＧエレクトロニクスの「ナンバー３事業部署」に位置づけられる見通しだ。証券業界では、ＶＳ事業が早ければことし４－６月期から黒字転換すると見ている。
スマートフォン事業を担うモバイル通信（ＭＣ）事業本部は、昨年１－３月期と同様の９９００億ウォン台の売り上げを上げることが期待される。出荷量は昨年１－３月期と同程度だが、平均販売価格が大幅に下落するとものみられる。キム・ウノＩＢＫ投資証券研究員は「ＬＧエレクトロニクスは今後、テレビと電装で特に大幅の成長が期待される」とし、「スマートフォン事業については、撤退だけで年間１兆ウォン近い営業赤字から抜け出すことができる」と説明した。
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