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反ミャンマー政府系新聞のIrrawaddy紙は25日、中国とパキスタンから導入したJF-17が技術的な問題と西側諸国の制裁で飛行停止に追い込まれていると報じており、どうやらミャンマー軍にとってJF-17は複雑過ぎたようだ。

F-17をモノ出来ないミャンマー軍に発注済みのSu-30MEを運用できるのか非常に怪しい

ミャンマー軍は2021年にクーデターを起こし軍事政権を擁立することに成功したが、これに反対する民主派は国民統一政府を設立して民兵組織「国民防衛隊（PDF）」を組織、2022年11月時点でPDFの戦力は6万人を超えてミャンマー西部に一定の支配地域を持っており、ゲリラ戦術と改造した商用ドローンによる空からの攻撃で国軍に無視できないダメージを与え、逆に国軍は民間人とPDFの区別することなく攻撃しているため民間人に大きな犠牲が出ているが、ウクライナ侵攻の影に隠れてしまい国際的な関心はそれほど高くない。

出典：ZzmPC/CC BY-SA 4.0

PDFの抵抗に手を焼く国軍にとって航空機による空からの攻撃（PDFの拠点や兵士を訓練するキャンプなど）は最も頼りになる手段で、2018年に導入したJF-17の対地攻撃能力に期待されていたが、今のところ大金を投じたJF-17は全く役に立っていないと反ミャンマー政府系新聞のIrrawaddy紙が報じている。

Irrawaddy紙の説明によるとJF-17に搭載されている中国製レーダー（KLJ-7）は精度とメンテナンス性に問題があり、ミッションコンピューターも誤作動のせいで視界外射程ミサイルの有効範囲が縮小、飛行中に強烈な重力加速度が加わると翼端やハードポイントや損傷がすることが多く、西側諸国の制裁でアビオニクスに使用されているスペアパーツ＝欧米企業製の部品が入手できず、F-17で使用する武器も中国やパキスタンが制裁下のミャンマーに輸出してくれないらしい。

出典：Pakistan Air Force

最も致命的なのはJF-17で発生する問題を解決できる技術者も、複雑なJF-17のシステムを操作できるパイロットも育っておらず、ミャンマー空軍はパイロット養成や技術者派遣をパキスタンに頼っているものの就役から4年経ってもJF-17の戦力化は難しく、スペアパーツ不足でミャンマー軍のJF-17は地上に留まったまま＝飛行停止に追い込まれているとIrrawaddy紙は指摘しているのが興味深い。

今のところ他の運用国（パキスタンとナイジェリア）で同様の問題は言及されていないため、ミャンマー軍が悩まされている問題はJF-17の製造や設計に起因するのではなく、運用する側のインフラ構築や保守体制の不備が原因でミャンマー軍に複雑な第4.5世代機を運用する能力がなかったのだろう。