日本の物流業界を揺るがす「2024年問題」。深刻な人手不足や長時間労働問題など、私たちの生活にも大きな影響を及ぼす可能性があるこの問題。しかし、テレビの情報番組では、この深刻な問題がどのように扱われているのでしょうか？ jp24h.comでは、物流ジャーナリストである坂田良平氏の体験に基づき、テレビ番組の裏側で見えた衝撃の現実をレポートします。
テレビ番組ディレクターの耳を疑う言葉
2024年春、物流2024年問題への注目が高まり、メディアへの出演依頼が増えた坂田氏。ある情報番組に出演した際、リハーサル後に番組ディレクターから驚くべき言葉を投げかけられました。
「あなたは、そんなに物流クライシスを訴えたいのか？」
ディレクターの真意が理解できなかった坂田氏。物流問題は全国民に影響する重要な社会問題であり、それを訴えることがなぜ問題なのか疑問に思いました。
宅配のイメージ
アシスタントディレクターからの説明で、その理由が明らかになりました。番組の主な視聴者層は主婦であり、深刻な社会問題を取り上げる番組ではないとのこと。番組のコンセプトは、社会の動向を「ふわっとした、ゆるい感じで伝えること」だったのです。
深刻な問題を「メシウマ」ネタとして消費？
視聴者が番組を見て、家事を中断して深刻に考え込むことを避け、「あ～、世の中大変なのね」と軽く感じてもらうのが番組の狙い。つまり、深刻な物流問題を「メシウマ」ネタとして消費していたのです。
「メシウマ＝他人の不幸で今日も飯がうまい」
この隠れたコンセプトのもと、視聴者を不安にさせ、「自分の不幸で今日は飯がまずい」と思わせることをディレクターは避けたかったのです。
消費者の意識を変えられるか？
物流業界の専門家である山田一郎氏（仮名）は、「物流問題は、私たち一人ひとりの生活に直結する重要な問題です。メディアは、エンターテイメント性を追求するだけでなく、問題の本質を正しく伝え、視聴者の意識を高める役割を担うべきです。」と指摘しています。
深刻な社会問題を「メシウマ」ネタとして消費するメディアの姿勢。私たち消費者は、この現状をどのように受け止め、行動していくべきでしょうか？ jp24h.comでは、今後も物流問題をはじめ、様々な社会問題について深く掘り下げていきます。
