大阪の台所として古くから親しまれてきた黒門市場。しかし近年、インバウンド観光客を狙ったぼったくり疑惑が報じられ、そのイメージは大きく揺らいでいます。jp24h.comでは、黒門市場商店街振興組合理事長の迫栄治氏と事務長の國本晃生氏にインタビューを行い、その真相に迫りました。SNSやメディアの報道と実態の乖離、市場が取り組む地域活性化への努力、そして未来への展望を探ります。
黒門市場の変遷：賑わいから衰退、そしてインバウンドの波
黒門市場の賑わい
かつて黒門市場は、周辺の料理屋やバー、クラブの料理人が仕入れに訪れるプロ向けの市場でした。40年前、周辺の飲食店では住み込みで働く人が多く、彼らのまかないを購入するためにお手伝いさんが市場に訪れ、活気に満ち溢れていたといいます。観光客の姿はなく、市場の利用者は業者と地元住民が半々という構成でした。
しかし、時代の流れとともに周辺の店舗は変化し、料理屋や小さな商店は姿を消し、大型商業施設が台頭しました。住み込み制度の廃止や近隣人口の減少も重なり、黒門市場は徐々に衰退の一途を辿っていったのです。
地価高騰とテナント構成の変化：飲食店偏重の背景
黒門市場の店舗
現在の黒門市場では、テナントの大半が飲食店となっています。この偏重した構成は、市場の地価高騰が大きな要因です。ここ数年、黒門市場の地価は上昇を続け、全国2位を記録した時期もあったといいます。高い地代を支払うためには、高い利益率が見込める飲食店以外の業種では経営が難しいのが現状です。
飲食店経営コンサルタントの山田一郎氏（仮名）は、「高騰する地価に対応するため、各店舗は価格設定を高くせざるを得ない状況にある」と指摘しています。この状況が、一部で報じられている「ぼったくり」疑惑につながっている可能性も否定できません。
インバウンドと商店街：複雑な共存関係の模索
黒門市場は、衰退期に訪れたインバウンド観光客の波に乗り、再び活気を取り戻しました。しかし、その一方で、価格設定やサービス内容をめぐるトラブルも発生し、市場のイメージに影を落としています。
黒門市場商店街振興組合は、地元住民向けの取り組みや、多言語対応など、様々な施策を展開し、市場の健全な発展を目指しています。インバウンド観光客と地域住民、そして市場関係者が共存できる未来を目指し、黒門市場は模索を続けています。
