40代で非正規雇用、年収350万円のAさんは、独身で生活に困っていません。実家も相続予定なので、将来の住まいにも不安はありません。しかし、「老後2000万円問題」を耳にし、本当に2000万円も必要なのか疑問を抱いています。この記事では、Aさんのようなケースで、老後に必要な資金について具体的に解説します。
老後資金、本当に2000万円必要？
「老後2000万円問題」は、老後資金への関心を高めるきっかけとなりましたが、2000万円という金額は誰にでも当てはまるわけではありません。特に、Aさんのように実家を相続予定で住居費がかからない場合は、状況が大きく異なります。ファイナンシャルプランナーの山田花子さん（仮名）は、「住居費の有無は老後資金計画に大きな影響を与えます。実家相続などで住居費が不要な場合は、2000万円よりも少ない金額で老後を過ごすことも可能です。」と述べています。
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老後資金の考え方
老後資金を考える上で重要なのは、以下の3点です。
生活費の見積もり
老後の生活スタイルによって、必要な生活費は大きく変わります。旅行や趣味にお金をかけるのか、質素な生活を送るのかなど、自分の希望を具体的にイメージしましょう。
収入の見込み
公的年金は、将来の収入の柱となります。ねんきん定期便などで、受給額の見込みを確認しておきましょう。その他、個人年金や資産運用による収入も見込んで計算します。
不足額の計算
生活費から収入の見込みを引いた金額が、老後資金として準備すべき不足額となります。
シミュレーションで具体的な金額を算出
Aさんのケースで、具体的な数字を想定してシミュレーションしてみましょう。
生活費の試算
仮に、生活費を月15万円とします。これは、食費、光熱費、趣味、医療費などを含みます。年間では、15万円 × 12ヶ月 = 180万円となります。
公的年金の試算
40年間就業し、年収350万円程度の場合、月額12万円程度の公的年金が受給できると仮定します。年間では、12万円 × 12ヶ月 = 144万円となります。
不足額の試算
年間の不足額は、180万円 – 144万円 = 36万円となります。老後を20年間と仮定すると、36万円 × 20年 = 720万円となります。
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720万円で本当に大丈夫？
Aさんの場合、住居費が不要であれば、720万円程度の準備で老後を過ごせる可能性があります。しかし、物価上昇や予期せぬ出費、介護費用なども考慮する必要があります。経済ジャーナリストの田中一郎さん（仮名）は、「物価や医療費の上昇リスクを考えると、余裕を持った資金計画が大切です。720万円をベースに、さらに200～300万円程度のバッファを準備しておくと安心でしょう。」とアドバイスしています。
まとめ
老後資金は、一人ひとりの状況によって大きく異なります。Aさんのように実家相続などで住居費がかからない場合は、2000万円よりも少ない金額で老後を過ごすことも可能です。しかし、将来の不確実性を考慮し、余裕を持った資金計画を立てることが重要です。
