投資に興味のある皆さん、こんにちは！今回は、2020年に資産2億円を達成し、現在は約3億円、2029年には5億円を目指している凄腕個人投資家「弐億貯男」氏にインタビューを行いました。氏の投資戦略や市場の見方、注目業界・銘柄について、3回にわたってお届けします。第1回では、トランプ大統領就任後の市場動向や投資スタンスについて伺いました。
トランプ政権下での投資戦略：無理せず着実に
トランプラリー後の現実と今後の見通し
トランプ大統領就任前は「トランプラリー」への期待が高まっていましたが、実際は期待外れに終わったという声も少なくありません。弐億貯男氏もその一人です。株高を期待する投資家が利益確定の売り注文を出したため、株価は思ったほど上昇しなかったと分析しています。
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就任後は、関税問題、ロシア・ウクライナ紛争、イスラエル問題など、予測不可能な出来事が次々と起こり、短期的な相場予測は困難を極めています。このような状況下で、弐億貯男氏はレバレッジ運用やフルポジションといったリスクの高い投資は避けるべきだと提言しています。氏自身も常に買付余力を3割程度確保しているそうです。
堅実な投資スタンスの重要性
今後の4年間、トランプ政権との付き合いは続きます。だからこそ、慌てずに今まで通りの投資スタンスを維持することが大切だと、弐億貯男氏は強調します。
市場心理を読み解く：過剰な期待は禁物
トランプラリーへの期待と現実のギャップ
トランプ大統領就任前は、多くの投資家がトランプラリーに期待を寄せていましたが、実際の市場の反応は鈍いものでした。これは、多くの投資家が「もう少し上がったら売ろう」と考えていたためだと、弐億貯男氏は分析しています。楽観的な見通しが広がると、実は多くの人が利益確定のタイミングを狙っているという状況になりやすいのです。
弐億貯男氏自身も、トランプラリーによる株価上昇で利益確定を計画していましたが、期待外れの結果に。
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政治と株式市場：長期的な視点で
日本の政治状況と市場への影響
日本の政治動向が株式市場に与える影響は限定的だと、弐億貯男氏は考えています。一時的な影響はあっても、長期的には企業業績の方が重要です。
政党ごとの政策の違いはありますが、株式投資の観点からは、自民党政権は比較的市場に好意的だとされています。一方、立憲民主党や共産党が政権を握った場合、市場への圧力となる可能性も示唆されています。
しかし、弐億貯男氏は政治よりも経済政策や金融政策を重視しています。これらの政策が市場に与える影響の方が大きいと考えているからです。
次回のインタビューでは、弐億貯男氏の注目業界・銘柄について詳しくお聞きします。お楽しみに！
