テレビ朝日の人気ディレクター、通称「ナスD」こと友寄隆英氏が、不正経費使用とパワーハラスメントで懲戒処分を受けたことが明らかになりました。今回は、その背景やテレビ業界の現状について詳しく解説します。
不正経費とパワハラで降格処分
2025年3月19日、テレビ朝日は公式サイトで社員の懲戒処分を発表。NEWSポストセブンの取材によると、処分対象は「ナスD」として知られる友寄隆英氏であることが判明しました。
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友寄氏は、2019年から2025年1月にかけて、個人的な会食費等、総額約517万円を不正に会社経費として請求していたとされています。また、スタッフへのパワーハラスメント行為も確認されています。
テレビ制作会社関係者によると、友寄氏は番組を統括する立場でありながら自らも出演するという異例なポジションであったため、周囲も不正経費請求やパワーハラスメント行為を止められなかった可能性があると指摘しています。
ナスDとは？その経歴と人気番組
友寄氏は、冒険番組『陸海空 こんな時間に地球征服するなんて』の「部族アース」企画で、顔や体に塗った果実の汁で肌がナスのように変色したことから「ナスD」の愛称で親しまれてきました。
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その型破りな行動と個性的なキャラクターで人気を博し、後に冠番組『ナスD大冒険TV』もスタート。しかし、今回の不祥事を受け、番組は打ち切りとなり、公式SNSやホームページも削除されています。
テレビ業界の意識改革と今後の展望
今回の処分は、テレビ業界全体の意識改革の流れの中で起こった出来事と言えます。フジテレビで起きた中居正広氏の一連のトラブルを受け、各局は社内調査を実施し、ガバナンス体制や人権保護の強化に取り組んでいます。テレビ朝日も2024年9月に人権状況に関する社内アンケートを実施しており、今回の公表もその一環と見られています。
あるテレビ局関係者は、友寄氏について「仕事熱心で面倒見の良い一面もあった」と証言しています。一方で、ADからはパワハラ行為を訴える声も上がっており、その評価は分かれています。
時代と共に変化する価値観の中で、何がパワハラとみなされるのか、改めて考える必要性も浮き彫りになっています。テレビ朝日は不正経費の使用やパワーハラスメントの具体的な内容について調査を進めており、今後の対応が注目されます。
