日本の首都東京をはじめ、地方都市でもホテルの客室単価が上昇傾向にあります。観光客の増加や国際イベント開催など、様々な要因が絡み合い、客室料金は高騰の一途を辿っています。本記事では、ホテル客室単価上昇の現状と今後の展望、そして旅行者への影響について詳しく解説します。
ホテル客室単価、最大1.6倍に上昇！
東京商工リサーチの調査によると、上場ホテル運営13社（15ブランド）の2024年10～12月期の客室単価は、全社で前年同期比を上回り、最大で1.6倍にまで上昇しました。背景には、新型コロナウイルス感染症による制限緩和に伴うインバウンド需要の急増が挙げられます。
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ビジネスホテル、シティホテル共に過去最高額を記録
ビジネスホテル8ブランドの平均客室単価は、コロナ禍前の2019年10～12月期と比較して約45％増の1万3986円となりました。シティホテル4ブランドも同様に約35％増の2万897円と、5年間で初めて2万円を超えています。稼働率も8割を超え、コロナ禍で低迷していた状況から大きく回復しています。
訪日外国人客数の増加が客室単価上昇を加速
JTBの推計では、2025年の訪日外国人客数は4020万人に達すると予想されています。これは2024年を約9％上回り、2年連続で過去最多を更新する見込みです。旺盛なインバウンド需要は、客室単価の上昇に拍車をかける要因となっています。
ホテル業界の課題：人手不足とコスト上昇
ホテル業界は、人手不足による待遇改善やリネン代金の上昇といった課題にも直面しています。これらのコスト増加も、客室単価上昇の要因の一つと言えるでしょう。「ホテル経営研究所」代表の山田一郎氏（仮名）は、「人件費や光熱費の高騰は、ホテル経営に大きな負担となっている。客室単価の値上げは、これらのコストを吸収するための苦肉の策と言えるだろう」と指摘しています。
価格カルテル問題と消費者への影響
一方で、都内高級ホテル15社が価格カルテルにつながるような情報交換を行っていたことが発覚しました。公正取引委員会は再発防止を求める警告を出す方針で、東京都の小池百合子知事も事業者側に信頼性確保を求めています。
今後の展望：客室予約の争奪戦激化か
専門家は、客室単価の上昇は今後も続くと予測しています。大阪・関西万博など、2025年には国内で国際イベントが多数開催される予定であり、客室需要はさらに高まると見込まれます。国内旅行客と訪日観光客の間で、客室予約の争奪戦が激化する可能性も懸念されています。
まとめ：賢いホテル選びで快適な旅行を
ホテル客室単価の上昇は、旅行者にとって大きな負担となる可能性があります。しかし、早期予約や比較サイトの活用、時期や立地条件を考慮することで、予算に合ったホテルを見つけることは可能です。賢いホテル選びで、快適な旅行を楽しみましょう。
