物価が上昇する中、資産を増やすにはどうすればいいか。マーケットアナリストの田口れん太さんは「現金や銀行預金、国債はインフレにより目減りするリスクが高い。逆に、インフレに強い資産は株、不動産、金、仮想通貨の4つだ」という――。(第1回/全3回)
※本稿は、田口れん太『投資の超プロが教える！ カブ先生の「銘柄選び」の法則』(ディスカヴァー・トゥエンティワン)の一部を再編集したものです。
■物価が下がることが当たり前だった
日本で物価上昇率の低下傾向、いわゆるデフレが始まったのは1992年からです。
すでにデフレが始まって32年が経過しています。日本の32歳以下の人口は約3500万人ですので、日本の人口の3割は、生まれたときから「物価は下がることが当たり前」の環境で生活してきたことになります。
金融資産をある程度保有しているお金持ちにとっても、デフレが当たり前です。日本の現在の個人金融資産の総額は約2200兆円。図表1のとおり、1980年はわずか372兆円でした。その個人金融資産は、1990年には1980年の2.7倍の1000兆円に膨れ上がりました。その後2004年に1500兆円を突破し、2021年に2000兆円を突破しました。
■多くの日本人がインフレに無防備
1975年に日本が参加する第1回の先進国首脳会議(サミット)が開かれました。1979年には日本を称賛する『ジャパンアズナンバーワン』という書籍が出版されています。日本は1970年代に経済的に成功し、その成功を金融資産として実感されるようになったのが1980年代です。日本人は1980年代に金持ちになったのです。
一方で、日本のデフレは1992年からです。日本人がお金持ちになってからのほとんどがデフレ期にあたります。1970年代のインフレ期には金融資産が少なく、金融資産が増えてからはデフレです。
32歳以下はデフレしか知らず、金融資産を保有している高年齢層もインフレ経験が少ない。つまり日本人はデフレがマインドセットされていて、インフレに無防備ということです。これは大変危険な状態です。
