10月27日、日本テレビの福田博之社長が定例会見で、タレントの国分太一氏が日本弁護士連合会（日弁連）に人権救済を申し立てた件について「たいへん戸惑っている」と発言しました。しかしそのわずか2日後、今度は日本テレビ側から国分氏の代理人弁護士に対し、一部報道では“恫喝まがい”と称されるFAXが送付されていたことが明らかになり、波紋が広がっています。この一連の動きは、国分氏と日本テレビ間の対立がさらに泥沼化していることを示唆しており、業界内外の注目を集めています。
日本テレビとのトラブルが報じられる国分太一氏
日本テレビからの「恫喝まがい」FAXの詳細
10月29日に配信された「デイリー新潮」のスクープにより、日本テレビからのFAXの存在が報じられました。報道によると、国分氏側の代理人弁護士は人権救済申し立ての経緯を説明するため、10月23日に記者会見を予定していました。しかし、その直前、日本テレビ側の代理人弁護士からFAXが送付されたとされます。このFAXでは、日本テレビ側が会見の中止を要求するとともに、「これ以上、会見などが続く場合は『交渉は継続し難いと考えております』」と、今後の交渉打ち切りを示唆する強い言葉で締めくくられていたと報じられています。この対応は、国分氏側の弁護活動に対する圧力と受け止められ、物議を醸しています。
視聴者の反応と中居正広氏のケースとの対比
この報道に対し、SNSプラットフォーム「X」では国分氏への同情論が相次ぎました。多くのユーザーは「きちんとした説明なしに一方的な扱いを受けているのは理不尽だ」「何が悪いのか説明されない限り、謝罪もできないのではないか」といった意見を投稿し、日本テレビの対応への疑問を呈しています。
芸能プロ関係者は、この状況を2025年1月に性的トラブルで芸能界引退に追い込まれた中居正広氏のケースと比較し、その違いを指摘します。中居氏の場合は擁護しがたい点も多かった一方で、国分氏のケースでは日本テレビ側がコンプライアンス違反の詳細を一切明かさないまま、事実上の排除を試みているため、事情を把握できない人々から同情の声が集まるのは当然だと分析されています。この情報開示の欠如が、世論の反発を招いている一因と言えるでしょう。
激化する日本テレビ内部の反発と芸能界の厳しい視線
しかし、日本テレビ内部の視線はより厳しいものがあります。関係者からは、国分氏の一連の対応に対し「ケンカを売っているのか」「書面や対面での協議が続いていた最中に突然申し立てを行うとは、あまりに仁義を欠いている」といった激しい反発の声が上がっており、局内では「反国分」の感情が高まっている状況です。
芸能ジャーナリストは、この対立が長引けば長引くほど、国分氏のテレビ業界におけるイメージがさらに悪化し、日本テレビ以外の局でも起用されにくくなる可能性があると指摘します。「厄介タレント」というレッテルを貼られかねず、限られた人脈を頼りに復帰を模索するのも困難になるかもしれません。
泥沼化する対立、国分太一の未来は？
国分太一氏と日本テレビとの間の人権救済申し立てを巡る対立は、日本テレビからの「恫喝まがい」とされるFAX報道により、さらに複雑な局面を迎えています。日本テレビ内部の反発と世論の同情論が交錯する中、この「場外乱闘」がいつまで続き、国分氏の芸能活動にどのような影響を与えるのか、今後の展開が注目されます。
参考文献
- デイリー新潮
- Yahoo!ニュース（スマートフラッシュ）
