中国は習近平の自爆で下流社会に転落すると判明w
中国のゴモー党が目を背けたい記事が出てきた。中国では習近平主席が令和版の文化大革命を実施していて、教育やIT、金融、不動産などあらゆる場面で中国人民を統制し始めた。このままでは中国経済は落ち込み、や…
中国のゴモー党が目を背けたい記事が出てきた。中国では習近平主席が令和版の文化大革命を実施していて、教育やIT、金融、不動産などあらゆる場面で中国人民を統制し始めた。このままでは中国経済は落ち込み、や…
女子カーリングで日本と韓国が対戦したようだが、韓国は無様に敗北して北京五輪出場権を得ることができなかった。ラトビアとの対戦にも負ければ予選敗退が確定するという。これから何十回と似たような敗北感を味…
とうとう始まったか。中国政府が海外証券取引サービスを禁止する可能性があるという。該当のオンライン証券企業に対して圧力をかけるつもりのようだ。表向きはデータの安全性や資本流出などを理由としているが、…
韓国のパッパラ日報こと愛国日報は常に愛国心をほとばしらせて痴態を晒すピエロメディアとして日本人から指を差されて笑われているが、今回の記事は特にずば抜けている。全身がパッパラオーラに包まれて幸福度は…
ついにこの時が来たか。アジア時間が週末に突入した17日の夜、米S&Pが中国恒大の格付けを選択的デフォルト(SD)に引き下げたのだ。大手2社のうちどちらかが動けば影響は大きいとされていただけに、週明け…
韓国が通貨スワップを締結しているトルコが危機的状況だ。トルコリラの暴落が止まらず最安値更新が続き、金融市場もサーキットブレイカーが発動するなど滅茶苦茶な状況になりつつある。韓国は早くウォンを供給し…
中国が2020年のGDPを下方修正し、従来の速報値だった2.3%増より0.1ポイント低い2.2%増としたようだ。飲食や宿泊、不動産などが想定よりも低い数値となってしまったのが理由だという。実際にはこの程度では済まな…
バイデン政権が発足してからというもの、駐韓米国大使が空席の状態が続いていることが分かった。米国のNBCで報道されたことから愛国日報も食いついた。隣の日本と中国はとっくに決められただけに、韓国人は屈辱…
岸田首相が北京五輪への不参加を表明したそうだ。日本政府としての外交ボイコットは最終判断を待つというが、ひとまず自分自身が行く可能性は先に否定したわけだ。これに中国政府が感情的になりながら反発してい…
ワトソン君がこの記事から拾ってくれたコメントによれば、中国恒大の建設を請け負った業者の間では恒大の手形を回す形で支払いを実行してるという。恒大の現金が既に枯渇していて、最初の業者に手形で支払ったの…
8月末からの数カ月で韓国と日本の感染状況が逆転し、韓国が完全敗北を喫することになった。そしてウィズコロナ開始からわずか1カ月半で中断を余儀なくされたのだ。コリアエコノミックが憔悴しながら記事を書いて…
もはや訳が分からない。中国の華夏幸福という不動産開発会社が350億円余りを資産運用会社に託したそうだが、連絡が取れなくなってしまったという。要するに持ち逃げされた疑いがある。中国企業のことだから、持…
中国恒大以外にも危ない会社はいくつもある。世茂集団の社債と株価が暴落し続けていて、もしデフォルトを起こせばある意味恒大よりも悪い結果をもたらす可能性があるそうだ。多くの関連会社に連鎖しかねないとも…
韓国が相変わらず悲鳴を上げている。来年は米中貿易紛争が原因で第2の尿素水事態が起こると言い始めた。豪州と中国を批判する共同声明を出したそうだが、それにより今から報復に怯えているという背景があるらし…
韓国が文在寅政権中のTPP加盟申請書の提出を目指しているそうだが、仮に提出できても韓国より先に英国、中国、台湾がいて順番待ちになる。韓国にまで回ってくるにはあと2~3年はかかるようだ。
韓国の新規感染者数が7,622人となり、重症者については989人で連日最多記録を更新している。間もなく大台の1,000人をも突破してしまう。パッパラ愛国日報が日本語版で一転感染状況をアピールし始めたが、日本に…
去年の韓国の通貨危機を防ぐ措置だった米国との為替スワップだが、予定通り今年末で終了となり延長されないことが分かった。バイデン政権になってから急速に米国との関係が冷え込んだことが背景にあるものと思わ…
中国当局が恒大創業者の資産を監査していることが分かった。“現時点”では資産の処分を急ぐ必要はないとしているが、逆に考えれば資産処分が必要となる可能性もあるわけだ。その監査は海外の隠し資産にまで及んで…
中国政府が15日に発表した統計によれば、消費伸び率は前年同月比で3.9%増にしかならなかった。10月の4.9%から大幅に縮小した形だ。過度なゼロコロナで消費心理が悪化しているものと思われる。
韓国で新規感染者数が7,850人となったことを受け、韓国政府が営業制限などを再導入する方針だと分かった。重症者も964人と増え続けていて、医療崩壊をこれ以上容認できなくなったものと思われる。