サムスン電子が今年上半期の世界スマートフォン用メモリー半導体市場で全体売上高の半分を占めたことが分かった。
市場調査会社ストラテジーアナリティクス（ＳＡ）によると、今年４－６月期の世界スマートフォン用メモリー半導体の売上高は９７億ドル（約１兆円）だった。前年同期比３％増加した。ＮＡＮＤ型フラッシュメモリー市場は高容量チップの出荷で５％成長したが、ＤＲＡＭ市場は需要の減少で小幅縮小した。４－６月期を含む今年上半期のスマートフォン用メモリー半導体の売上高は１９２億ドルだった。
サムスン電子は今年上半期のスマートフォン用ＤＲＡＭ市場でシェア５４％だった。昨年末基準のシェア（５０．９％）に比べ３．１％増加した。次いでＳＫハイニックス（２４％）、マイクロン（２０％）の順。
サムスン電子はＮＡＮＤ型フラッシュメモリー市場でも前年同期（４２．１％）比で小幅増加したシェア４３％となり、１位を守った。キオクシア（２２％）、ＳＫハイニックス（１７％）が後に続いた。ＳＫハイニックスの場合、上半期のＮＡＮＤ型フラッシュメモリー市場シェアが昨年末に比べ０．８％増加したが、ＤＲＡＭのシェアは５．２％減少した。
ＳＡは「スマートフォンの需要減少にもかかわらずメモリー半導体市場は高性能メモリーチップの出荷と価格の上昇で売上高が増えた」とし「サムスン電子はスマートフォン用ＵＦＳ３．０、ＵＦＳ３．１およびＬＰＤＤＲ５メモリー技術を搭載したメモリーチップの出荷で今年上半期の市場を主導した」と分析した。
下半期の見通しも悪くない。ＳＡは「より良い保存能力と速度を望むスマートフォン製造企業の要求とスマートフォン市場の季節的要因でスマートフォン用メモリーチップの需要は増加するだろう」と予想した。ただ「ファーウェイに対する米国の制裁はメモリーチップ供給企業にマイナスの影響を及ぼす」という見方を示した。
