大企業に勤務していたヒロカズさんは、男性育休からの復帰後に会社を辞めた（写真はイメージです）。
「40代の管理職は、育児の大変さを少しも理解していませんでした。夜泣きと授乳で妻がほとんど眠れていないと相談したら、『うちの子は一回も夜泣きしなかったよ』と。それはきっと、奥さんが面倒をみていただけなのに…」
【全画像をみる】男性育休後に大企業を辞めた30代「育児との両立は限界だった…」。苦しんだ“共働き”への無理解
情報通信系の大企業に勤める30代のヒロカズさん（仮名）は2022年、10年以上勤めた会社を辞めた。理由は、家庭と仕事との両立ができなかったからだ。
2人の子供を授かったヒロカズさんは、それぞれの出産時に約半年の育休を取得。2022年4月に改正育児・介護休業法が施行されたこともあり、ヒロカズさんの勤務先でも男性育休は当たり前になりつつある。
しかしヒロカズさんは、「むしろ復帰後の方が問題は深刻だった」と言う。
「育休後も子育ては続きます。私のような共働き夫婦の場合、これ以上働き続けることは限界だった」
大企業を中心に急速に浸透しつつある男性育休だが、ヒロカズさんのように育休復帰後、職場のサポートを受けられずに離職してしまう例もある。企業は男性育休後やその後の働き方について、どう向き合うべきなのか？
改正育児・介護休業法：2022年4月から、配偶者が妊娠した場合に、企業は育休対象者に制度の周知と、取得の意向を確認することが義務化された。また非正規雇用でも育休の取得が可能になった。2022年10月からは、産後8週間以内に取得できる「産後パパ育休」が使えるようになるほか、2023年からは大企業を対象に育休取得率の公表が義務付けられる。
深夜勤務の免除を申請するも…
ヒロカズさんは約4年前、第1子を授かり半年間の育休を取得した。
30代の妻・エミさん（仮名）も、ハードワークが求められる職場に勤務。子どもが生まれるまでは、それぞれキャリア最優先の生活をしており、育休復帰後は保育園の送り迎えなど、家事育児を2人で分担すると決めた。
ヒロカズさんの職場では、深夜の時間帯と土日の勤務を持ち回りで担当。ヒロカズさんは育休復帰にあたり、上司に深夜と土日の勤務については免除を申し出た。
「100人以上が所属する部署だったのですが、私のように勤務時間の配慮を申請していたのは他に1人だけでした。周りの目は気になりましたが、妻との約束もあり、譲れない条件でした」
しかし、育休復帰から数カ月後にヒロカズさんは別の部署に異動。異動先では結局、月に数回の深夜勤務と土日勤務を命じられたという。
ヒロカズさんは朝10時に子どもを保育園に送り、帰宅は夜の10時頃になることが多く、エミさんも普段の帰宅は8時過ぎ。保育園へのお迎えは、その日その日で行ける方が担当する“自転車操業”だった。
