近年、日本の学校で水泳の授業が廃止されるケースが増えています。プールの老朽化や教員不足、熱中症リスクなど、様々な要因が絡み合い、教育現場は難しい判断を迫られています。この記事では、水泳授業廃止の現状と課題、そして未来への展望について、専門家の意見も交えながら詳しく解説します。
水泳授業廃止の現状：様々な要因が複雑に絡み合う
なぜ、多くの学校で水泳授業が廃止されているのでしょうか？ 大きな要因として、プールの老朽化が挙げられます。高度経済成長期に建設されたプールは、ほぼ同時期に老朽化を迎えており、改修費用も大きな負担となっています。滝沢市のように、老朽化に加えて生徒の欠席率やジェンダー対応の難しさなども考慮し、廃止に至ったケースも見られます。
老朽化したプール
千葉工業大学の福嶋尚子准教授（教育行政学）は、プールの老朽化だけでなく、教員の多忙化や教員不足、専門性のない教員にリスクの高い水泳授業を担わせる現状も問題視しています。「現状のまま水泳授業を継続するのは困難」という認識が広がり、学習指導要領にも「水泳場の確保が困難な場合は実技指導を取り扱わなくても良い」という記述があることから、廃止の動きが加速していると考えられます。
学習指導要領と自治体のジレンマ：水泳授業の意義と実現可能性の狭間で
学習指導要領では、水泳場は必須ではなく、実技の実施は学校の事情に委ねられています。子どもたちに必要な泳力を身につけるためには、民間のプールを利用したり、外部のインストラクターを招いたりするなど、代替案も検討できます。
しかし、自治体にとっては判断が難しい問題です。学校間の距離が遠い場合、他校のプールを利用するのは困難ですし、函館市のように送迎バスの運転手不足で水泳授業を中止せざるを得ないケースも発生しています。
専門家の意見：柔軟な対応と地域連携の必要性
福嶋准教授は、「水泳の授業を通して学ぶべきことは何か」を再考し、地域の実情に合わせた柔軟な対応が必要だと指摘します。例えば、地域の水泳教室と連携したり、学校のプールを地域に開放して維持管理費用を捻出したりするなど、様々な可能性を探るべきでしょう。
水泳授業の未来：地域連携と新たな学びの形
水泳授業の廃止は、単に「水泳ができなくなる」という問題ではありません。安全な水辺活動のための知識や技術を学ぶ機会が失われる可能性も懸念されます。だからこそ、地域社会全体で子どもたちの水泳教育を支える仕組みづくりが重要です。
水泳指導の専門家である（仮称）水上健太氏は、「水泳は体力向上だけでなく、水難事故防止の観点からも重要な教育」と述べています。地域の水泳クラブやボランティアと連携し、体験学習や安全教育を取り入れることで、水泳授業の新たな可能性が広がると期待されます。
水泳授業の在り方は、地域社会の協力と教育現場の創意工夫によって、より良い方向へと進化していくはずです。子どもたちの安全と成長を最優先に、未来を見据えた水泳教育の実現が求められています。
