中居氏が指摘した調査報告書の「疑惑」
中居正広氏（52）の“反論”が、大きな波紋を呼んでいる。
5月12日、中居氏の担当弁護士はフジ・メディア・ホールディングスが設置した第三者委員会に対しての意見書を提出した。中居氏側は調査報告書の中で言及された「性暴力」の認定について、「極めて大きな問題がある」とし、5月26日までに証拠の開示などを求めるとした。
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「中居氏側は6時間に及ぶヒアリングの内容がほとんど反映されていないと主張。また、『性暴力という日本語から一般的に想起される暴力的または強制的な性的行為の実態は確認されませんでした』とも主張しています。中居氏への人権救済のため、ヒヤリング記録や性暴力の認定基準、さらに証拠資料の開示を求めています。
また、第三者委員会の報告書に書かれていた『中居氏側が守秘義務解除に同意しなかった』という内容についても反論。『守秘義務解除を提案していましたが、第三者委員会から《2人の密室で何が行われたかが直接の調査対象ではない》との回答があったという経緯がありました』としている。つまり、中居氏は守秘義務解除の意思を持っていたということ。これらが本当なのだとしたら、第三者委員会の調査内容自体にも疑問が生まれることになります』（スポーツ紙芸能デスク）
一方、被害に遭った元フジテレビアナウンサーは『NEWSポストセブン』の取材に対して、「当時の相手方の弁護士さんからも『こちらは解除には応じない』と私の代理人弁護士を通じて、直接連絡を受けていました」と回答。さらに、調査報告書の真偽については話したことが語尾まで変わらずそのまま載っていたとし、中居氏の主張について「私が聞いていた内容と違うので困惑しています」と思いを吐露した。
◆キー局の女性アナに「直談判した中身」
このタイミングでの中居氏の反論に驚いたのは、被害女性だけではない。フジテレビ局内も「報告書から１ヵ月以上が経ってのタイミングで、一体何が起きているのか」と困惑しているという。
中居氏は1月23日に芸能界引退を発表して以降、沈黙を貫いてきた。第三者委員会の記者会見が行われたのは3月31日だが、なぜ、1ヵ月以上が経過したこのタイミングでの反撃となったのか。ある芸能プロ関係者は「頼みの綱だったテレビ局が動かなかったんです」と裏側を明かす。
「引退を発表したあと、あるキー局のベテラン女性アナの元に、中居さんから直接電話があったそうです。この女性アナは部長クラスに相当する立場にあり、局内でも影響力があった。中居さんはその女性アナに『メディアやニュース、SNSで出ている間違った情報について、誤りを正してもらえないか』と訴えたそうです。なかでもこだわっていたのが、『合意のない一方的な性暴力であった』という点だった。
そこで後日、女性アナから相談を受けた同局のベテラン局員が中居さんの自宅を訪れ、話し合いの場を持ったそうです。中居さんは『芸能界復帰の考えはまったくなく、少しでも名誉回復を果たし静かに地元で余生を過ごしたい。だから最後に誤情報を正す報道をしてくれないか』と訴えましたが、最終的にその局はその訴えを断ったそうです」
局員は「会見をやらないのか」と問いかけたというが、中居氏は精神的にかなり疲弊しており、応じられるような状態ではなかったという。
「中居さんはこの“最後のお願い”を、ほかの局にも行っていたと思われます。しかし、結果的にそれに応じるテレビ局はなかった。中居さんからしたら、今までの貢献をしたのにという忸怩たる思いもあったのでしょう。そこで最終的に、今回のような反撃に打って出たのだと思います。
もちろん、第三者委員会の報告書に問題があるのだとすれば、それは由々しき事態です。今後、中居さんの申し立てを受けて事態がどう動いて行くのかが注目されます」（同前）
反論文が広げた波紋は、まだまだ鎮まることはなさそうだ。
FRIDAYデジタル
