2025年、米の価格は前年比2倍以上になり、高騰は収まりを見せない。一方で、高騰による恩恵はほとんどなく、厳しい経営状況を訴える農家は少なくない。3月末には「時給10円」の改善を訴えたデモもあった。そこで、米農家を取りまく状況を調べてみると、規模によって収入に大きな差があることがわかった。一方、山形県では昨今若い新規就農者が増えてもいる。米農家はどうなっていくのか。山形県の米農家を中心に取材した。（文・写真：科学ライター・荒舩良孝／Yahoo!ニュース オリジナル 特集編集部）
青山をトラクターで行進「令和の百姓一揆」
桜の満開が発表された3月末、東京都心の青山から代々木公園までの道路にトラクターが姿を現した。その数、約30台。街ゆく人々も、ふだん街中で目にすることのないトラクターを珍しそうに眺めていた。
トラクターには「未来の子どもたちにも国産の食を味わってもらうために」「すべての農民に所得補償を」といったのぼりが掲げられていた。デモ行進「令和の百姓一揆」だ。
埼玉、千葉、茨城、福島、新潟など、各地からやってきた農家や賛同した人など、3000人以上が列をなして歩き、道行く人々に訴えかけた。新潟県・佐渡から来た60代の米農家は「危機感を持ったたくさんの人たちと一緒に歩けてよかった」と晴れやかな表情で語った。
主催者である「令和の百姓一揆実行委員会」の発表によると、この日は、東京の他、沖縄、山口、富山、奈良など、全国10カ所以上で同様のデモや集会が行われたという。
「ここから始まる。これが終わりじゃない」
実行委員会代表の菅野芳秀さん（75）はそう話す。菅野さんは山形県長井市で5ヘクタールの田んぼで米をつくり、1000羽のニワトリを飼う農家だ。今回、菅野さんたちが「令和の百姓一揆」を企画したのは、「このままでは日本の農業がつぶれる」という危機感からだったという。
「米農家は時給10円。農家をやめろ、農地から出ていけと言われているようなものです」
「時給10円」とは、農林水産省が発表した農業経営統計調査がもとになっている。2022年の米農家（水田作経営）の年間平均農業所得は1万円。これを労働時間1003時間で割ると時給が約10円となる。この数字はインパクトが大きく、国会の質疑でも取り上げられた。
一方、昨夏から主食用米の小売価格は跳ね上がり、現在は前年の2倍以上になっている。この高騰の中、米の生産者の収益はどうなっているのだろうか。
