仕事の視野を広げるには読書が一番だ。書籍のハイライトを3000字で紹介するサービス「SERENDIP」から、プレジデントオンライン向けの特選記事を紹介しよう。今回取り上げるのは三浦房紀『これから首都直下、南海トラフ巨大地震を経験する人たちへ』(KADOKAWA)――。
■イントロダクション
2024年には能登半島地震、日向灘地震というM(マグニチュード)7クラスの地震が相次いで発生した。これらは日本列島、特に西日本の地下に相当の地震エネルギーが蓄積されていることの表れと見られている。そしてこのことは、かねてから想定される南海トラフ巨大地震、首都直下地震への備えを再確認する必要性を示している。
本書では、地震工学や防災工学の分野で長年研究を続けてきた著者が、最新の科学データと自身の知見をもとに、南海トラフ巨大地震・首都直下地震への、国や自治体による対策や具体的な提案を示しながら、国民一人ひとりの行動の重要性を訴えている。救助・救急や医療については、警察や消防、自衛隊のほか、国土交通省の専門家集団TEC-FORCE、災害派遣医療チームDMATといったさまざまな専門組織の派遣も準備されているようだ。
著者は山口大学名誉教授、アジア防災センター センター長。地震工学、防災工学、衛星リモートセンシングの防災への利用を専門とし、京都大学防災研究所助手などを経て現職。
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1.迫りつつある南海トラフ巨大地震と首都直下地震
2.南海トラフ巨大地震の被害想定とその備え
3.首都直下地震の被害想定とその備え
4.災害に強い日本を作るために
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■市町村長も自衛隊派遣要請が可能に
「南海トラフ地震における具体的な応急対策活動に関する計画の概要」が2015年3月に中央防災会議幹事会で決定され、その後2023年5月に改定が行われています。
(*同資料には)以下の5つの項目があります。(1)「救助・救急、消火等」、(2)「医療」、(3)「物資」、(4)「燃料、電気・水道・ガス、通信」。そしてこれらの活動を後方支援する(5)「緊急輸送ルート、防災拠点」です。
(1)救助・救急、消火など
被災地でまず求められるのが被災者を救助する警察、消防、自衛隊です。また、その活動を安全に遂行できるように、専門的な立場から被害状況の迅速な把握、被害の発生および拡大の防止、早期復旧を支援する国土交通省の専門家集団TEC-FORCEも派遣されます。日本全国から最大で警察約1.6万人、消防約1.7万人、自衛隊約11万人、TEC-FORCE約1360人の派遣が想定されています。その際、航空機約620機、船舶約470隻も導入予定です。
自衛隊派遣の要請ができるのは1995年の阪神・淡路大震災以前は都道府県知事だけでしたが、現在は市町村長も要請することが可能となっています。さらに、1995年以前は要請がなければ自衛隊は出動できなかったのですが、現在は必要に応じて自主的に支援活動に出動できるようになっています。
