かつては「豊かな国に生まれれば幸せになれる」と信じられてきた時代がありました。しかし、国連児童基金（UNICEF）が2025年に発表した最新レポート『Child Well-being in an Unpredictable World』は、その前提に根本的な問いを投げかけています。本レポートは、OECDおよびEU加盟国43カ国の子どもたちの幸福度を比較したものであり、従来の経済力や学力だけでは測れない、子どもたちの“今”の充実度に焦点が当てられています。
その結果、経済的に豊かな国であっても、子どもたちが心から幸福だと感じているとは限らないという実態が明らかになりました。特に、子どもの幸福度に関するこのレポートでは、日本が身体的健康の分野で世界1位という高い評価を得た一方で、精神的ウェルビーイングの分野では大きな課題を抱えていることが浮き彫りになっています。この記事では、ユニセフのレポートが採用する評価指標を詳しく解説し、なぜ日本の子どもたちが身体は健康でも幸福を感じにくいのかを分析し、今後の日本社会が目指すべき方向性について考察します。
子どもの幸福度を測る3つの主要指標
ユニセフが今回のレポートで採用した「子どもの幸福度」の評価基準は、従来の学力テストのスコアや経済的指標とは異なり、より包括的な視点を取り入れています。子どもたちの現在の生活の質や将来への希望を測るために、以下の3つの主要な観点から総合的に評価が行われました。これらの指標は相互に関連し合い、子どもたちの健全な成長に不可欠な要素を網羅しています。
精神的健康（Mental health）
この指標は、子どもたちが日常生活の中でどれほど幸せを感じているか、自分に価値があると感じられているか、将来に対して希望を持てているかといった主観的な幸福感を問うものです。感情的な安定性や自己肯定感、生活に対する満足度など、子どもたちの内面的な充実度に焦点を当てています。評価指標には、15歳の子どもを対象とした「生活満足度」スコア、そして15歳から19歳までの若年層の自殺率が含まれます。これらの数値は、子どもたちが社会の中で経験するプレッシャーや孤立感、サポート体制の有無などを反映すると考えられています。
身体的健康（Physical health）
身体的健康の分野では、子どもたちの一般的な健康状態や生活習慣の健全さが評価されます。これは、国家的な医療体制や公衆衛生、食環境、予防接種制度といった社会基盤の安定性が強く影響する領域です。子どもたちが健康に育つための物理的な環境とサポート体制が整っているかどうかが測られます。主な指標は、5歳から14歳までの子どもの死亡率、および5歳から19歳までの子どもの肥満・過体重の割合です。低い死亡率と適切な体重維持は、健康的な生活を送る上での基本的な条件と見なされます。
スキルと教育環境（Skills）
この指標は、子どもたちが将来社会に出て自立し、生きていくために必要な基礎能力の習得度を測るものです。学力だけでなく、他者と協調する力や新しい情報に適応する力など、幅広いスキルが含まれます。評価には、15歳の子どもを対象としたPISA（国際学習到達度調査）に基づく数学的リテラシーや読解力といった認知能力のスコア、そして15歳の子どものソーシャルスキル（例：学校で友人を作りやすいかなど）が含まれています。これは、教育システムが子どもたちに将来の社会で成功するための適切なツールを提供できているかを評価するものです。
ユニセフのレポートで身体的健康は高い評価を得る一方、精神的な幸福度に課題を抱える日本の子供たちのイメージ写真
レポートが示す国際比較と上位国の特徴
ユニセフのレポートは、OECDおよびEU加盟国43カ国のデータを比較することで、子どもたちの幸福度が国によって大きく異なる現実を明らかにしました。経済的に豊かな国々が必ずしも上位にランクインするわけではなく、むしろ子どもたちの精神的・社会的な側面への投資や、ワークライフバランス、家族支援策などが充実している国が高い評価を得る傾向が見られました。総合ランキングの上位を占めた国々は、子どものウェルビーイングを国の優先課題と位置づけ、教育、医療、社会保障など多岐にわたる分野で協調的な政策を実施している点が共通しています。これらの国では、子どもたちが学業だけでなく、遊びや自由な時間、家族との触れ合いを通じて心身ともに健やかに成長できるような環境づくりが進められています。
日本の現状：身体的健康「世界1位」と精神的幸福の深刻な課題
今回のユニセフのレポートにおける日本の評価は、非常に象徴的です。日本は、身体的健康の分野で調査対象国中「世界1位」という突出した結果を残しました。これは、日本の優れた医療制度、公衆衛生水準の高さ、比較的健康的な食生活などが総合的に反映されたものと考えられます。子どもの死亡率の低さや肥満率の抑制は、日本の社会インフラが子どもたちの身体的な安全と健康維持に貢献していることを明確に示しています。
しかし、対照的に、精神的健康の分野では、日本は下位に沈む結果となりました。15歳の子どもの生活満足度は国際的に見て低く、若年層の自殺率も依然として深刻な課題です。これは、「身体は健康でも心が満たされていない」という日本の多くの子どもたちが置かれている状況を突きつけるものです。学業成績や将来への過度なプレッシャー、同調圧力が強い社会環境、自己肯定感の低さ、親や友人とのコミュニケーション不足、将来への漠然とした不安などが、子どもたちの精神的なウェルビーイングを阻害している要因として指摘されています。また、スキルと教育環境の分野では、PISAのスコアは高いものの、ソーシャルスキルなどに課題が見られる点も、子どもたちが社会の中で孤立しがちな現状と関連している可能性があります。経済的な豊かさが、子どもたちの内面的な幸福に直接結びついていないという事実は、日本社会が長年抱える課題を改めて浮き彫りにしています。
日本社会が今後目指すべき方向性
ユニセフのレポートは、日本社会に対して、子どもの幸福を測る物差しを再考することを強く促しています。身体的な健康を維持することはもちろん重要ですが、それだけでは十分ではありません。子どもたちが心から「幸せだ」と感じ、自分には価値があると思え、将来に希望を持てるようにするための抜本的な対策が必要です。
今後、日本社会が目指すべき方向性としては、まず教育現場や地域社会全体で、子どもの精神的健康を最優先課題の一つとして位置づけることが挙げられます。学校におけるメンタルヘルス教育の充実、スクールカウンセラーの増員と利用しやすい環境整備、安心して悩みを打ち明けられる相談窓口の拡充などが求められます。また、学業成績偏重から脱却し、子どもたちの多様な個性や能力を認め、非認知能力（自己肯定感、レジリエンス、協調性など）を育む教育への転換も重要です。家庭や地域においては、子どもたちが安心して失敗でき、ありのままの自分を受け入れてもらえる居場所づくりが必要です。親や周囲の大人が、子どもの声に耳を傾け、感情を受け止め、無条件の愛情を示すことの重要性が改めて強調されるべきです。さらに、子どもたちが社会の構成員として尊重され、自分たちの意見が政策や環境づくりに反映されるような仕組みを作ることも、彼らのエンパワメントと幸福感につながるでしょう。
結論
2025年のユニセフ『Child Well-being in an Unpredictable World』レポートは、豊かな国である日本が、子どもの身体的健康では世界最高水準にある一方で、精神的な幸福度では深刻な課題を抱えている現実を明確に示しました。この「身体は健康、でも幸福ではない」という日本の子どもの幸福度が抱えるパラドックスは、従来の経済指標や学力偏重の考え方を見直し、子どもたちの内面的なウェルビーイングと包括的な成長にいかに焦点を当てるべきかという問いを私たちに投げかけています。レポートで示された各国の状況や評価指標を参考に、日本社会全体で子どもの精神的健康を重視し、一人ひとりが自分らしく幸せに生きられる環境を整備していくことが、今後の日本の持続可能な発展にとって不可欠な課題と言えるでしょう。
参考文献：
- UNICEF, Child Well-being in an Unpredictable World (2025).
