国分太一、日本テレビを「人権救済申立」で提訴へ – 活動休止の裏側で何が起きていたのか

元TOKIOの国分太一氏（51）が、日本テレビに対しプライバシー権の侵害などを主張し、日本弁護士連合会（日弁連）に「人権救済申立書」を提出することが明らかになった。これは10月22日配信の『デイリー新潮』および23日発売の『週刊新潮』（新潮社）が報じたもので、世間を騒がせた活動休止問題の新たな展開として注目を集めている。

国分太一氏の芸能活動休止と株式会社TOKIO解散の経緯

今年6月20日、日本テレビは国分氏に過去のコンプライアンス上の問題行為が複数あったことを公表した。これを受け、国分氏は長年レギュラーを務めていた人気番組『ザ!鉄腕!DASH!!』からの降板、そして無期限の活動休止を余儀なくされた。さらに、6月25日にはTOKIOの解散と、「株式会社TOKIO」の廃業も発表され、多くのファンに衝撃を与えた。

その後、日本テレビは9月29日に汐留の本社で定例社長会見を開催。同局が設置したガバナンス評価委員会による最終意見書を公開し、一連の対応が「適切なものであった」と評価した。国分氏の番組降板については、「日本テレビが掲げる人権方針・コンプライアンス憲章に明確に抵触し、到底看過し得ない程度の問題行為」があったと説明。さらに、国分氏が出演していた番組が「人と自然をテーマにした青少年に推奨される内容であり、SDGsの理念も体現するものであること」、そして国分氏が「国民的人気を博し、その言動の影響力は大きい」ことを踏まえれば、番組降板の十分な理由になるとの見解を示していた。

日本テレビの見解と国分氏側の反論、そして申立ての背景

騒動以前、テレビやラジオで6本のレギュラー番組を抱えていた国分氏だったが、10月2日には『男子ごはん』（テレビ東京系）の終了が発表され、全てのレギュラー番組が終了した。しかし、具体的な「コンプライアンス違反」の内容や、『鉄腕DASH』からの即時降板につながった詳細については、いまだに公にされていない。国分氏本人からの説明もなかったため、この状況に疑問を抱く声も少なくなかった。

新潮の報道によると、国分氏自身は関係者、日本テレビ、スポンサー、そして世間に対して、今回の騒動について謝罪し説明したいと強く希望していたという。国分氏の代理人を務める菰田優弁護士（2024年3月まで日弁連副会長）は新潮の取材に応じ、国分氏の説明したいという思いが、騒動直後から「踏みにじられてきた」と語っている。菰田弁護士は、日本テレビの一連の経緯や手続き、その後の対応が「あまりにも酷い」とし、国分氏との話し合いの結果、日弁連への申立てを決断したと説明した。

国分太一氏、日本テレビへの人権救済申立を検討

日弁連への申立てと、菰田優弁護士が訴える「説明機会の剥奪」

菰田弁護士の主張によれば、国分氏に対するハラスメントはあったものの、具体的にどのような行為がコンプライアンス違反に当たるのかの説明が、国分氏本人にも十分にされなかったという。加えて、関係者の特定につながるような言動をしないよう「口止め」されており、国分氏は不用意に発言できず、結果として自身の言葉で説明する機会を失ってしまったとしている。

菰田弁護士は、日本テレビの手続きが正当なものではないと考え、国分氏の代理人として日本テレビ側と協議する旨の書面を送付したものの、まともな対応はなかったと指摘。国分氏が誠実に謝罪と説明を望んでいるにもかかわらず、日本テレビ側が非協力的であると判断し、プライバシー権侵害の疑いも含め、日弁連に人権救済の申立てを行う運びとなった。この申立てが、閉ざされてきた真相解明の扉を開くことになるのか、今後の動向が注目される。